やはり今回も最強だった! 解散総選挙のアノマリーと「原油高」の行方　前編

　アノマリーとは「法則や理論からみて説明できない事象」を指すが、金融においてのアノマリーは「経験的に予測できる値動きの規則性」と表現するほうがふさわしい。

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　解散総選挙のアノマリーは、そのなかでもほぼ100％の勝率を誇る上、「解散前営業日から投票前営業日まで」と期間も明白であるという意味で、他のアノマリーとは一線を画していることは、過去の記事でもお伝えしているとおりだ。

　事実、今年もそのアノマリーは達成されそうである。10月14日（木）、岸田文雄新首相は衆議院を解散したが、その前営業日である13日（水）の終値は28,085円であった。そして、その翌日から一気に株価は上昇を始め、今のところの高値は、20日（水）の29,489円である。13日の終値と比べてすでに1,404円の上昇となっているのだ。

　これはやや出来すぎている感があり、20日高値をもって一旦は調整しているが、13日の終値である28,085円を、投票前営業日の終値が割り込まなければ、今回の解散総選挙もアノマリー通りの結果となる。しかしながら、このアノマリーの過去の上昇率を考えた場合、すでに十分な上昇を終えているため、過度な上昇を期待することも危険だ。

　過去50年間における解散総選挙のアノマリーの勝率は100％であるが（1976年のみ解散総選挙ではなく任期満了による衆議院選挙のため除外）、その上昇率は様々である。もっとも上昇率が高かったのは、2009年であり、9,395円から10,534円まで1,139円上昇して約12％の上昇率、2012年も約10％の上昇率を誇る。だが2014年になると、17,301円から17,372円までわずか71円の上昇、その上昇率は0.4％程度にしかならない。

　勝率は確かに100％ではあるが、その上昇率を考えれば、13日の終値から20日高値までの上昇率はすでに4.9％である。投開票日の前営業日である29日（金）の終値までに、もう一段上昇する可能性もあるが、すでに上げ幅が大きいため、失速していく可能性もあることには注意されたい。

　さて、日本の株式の値動きに大きな影響を与える海外投資家の売買動向は、どのようになっているだろうか。（記事：小林弘卓・記事一覧を見る）

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