東京オリンピックにJリーグも　スポーツ業界で輝く副業人材

　コロナ禍において、副業への注目度は日増しに高まっている。そしてそれは、スポーツ業界でも同様だ。本記事では、近年増加しているスポーツ業界での副業人材活用について紹介する。

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■スポーツ業界でも副業人材の活用が増えている

　副業の種類は様々だが、スポーツ業界で働くことも現実的な選択肢となってきている。多くの副業も掲載している大手転職サイトのビズリーチだが、その中にはスポーツチームの募集も含まれている。

　サッカー・Jリーグ、バスケットボール・Bリーグ、バレーボール・Vリーグに加え、野球・BCリーグにアイスホッケー。広く知られている日本のプロスポーツチームが、今まさに副業・兼業人材を求めているのだ。

　中でも話題となったのは、東京オリンピックである。11月、JOCは副業・兼業限定で「デジタル戦略ディレクター」の公募を発表した。JOCは、オフィシャルサイトやSNSを通じて東京オリンピックの価値や魅力を発信していく活動をしており、その専門家を求めている。

　JリーグやBリーグといったプロスポーツチームが求める副業人材も、幅広いビジネス経験を持った人物像だ。募集で目立つのは、経営管理、事業管理、マーケティング、PRといった経営面で不足しがちな人材である。

■スポーツ特有のミッションは副業者にとって新鮮な体験に

　スポーツ業界で働くことは、一般的なビジネスシーンとは異なる特殊な体験となるかもしれない。それは、スポーツ団体が持つミッションや理念と関連している。「Jリーグ百年構想」は代表的なもので、サッカーを通じて地域活性化を目指すミッションである。

　一般的な企業では、利益の極大化の追求が最も大きなテーマである。スポーツもイベンターという顔を持つが、同時に地域のアイデンティティを体現する存在になることも目指している。ヨーロッパのサッカークラブは、その多くが19世紀後半に創設され、すでに100年以上の歴史を持つ。地域密着型を体現しており、成績に関わらずスタジアムが満員になる姿は、Jリーグが目指す理想形でもあるのだ。

　また、ビジネス面においても発展途上である。日本のプロスポーツで1位の売上を誇るのはプロ野球で、2位のJリーグとは2倍以上の差があると推測されている（プロ野球の売上は非公表のため）。週に6日試合があるプロ野球と、多くても週2日試合があればいいJリーグでは、収益面で差がつくのは必然的かもしれない。

　近年のJリーグは年を追うごとに観客動員数を増やしていたが、新型コロナの影響により大打撃を受けた。こうした出来事も、各クラブの経営戦略見直しに拍車をかけているだろう。加えて、幅広い知見を持ったビジネスパーソンの需要にも繋がっているのである。

　現在、清水エスパルスなどのチームが副業・兼業人材の募集を行っている。ただ、Jリーグは全体で58チーム。副業人材活用の成功例が増えれば、こうした動きはさらに加速していくだろう。（記事：西島武・記事一覧を見る）