農業Week開催間近、国内最大の農業総合展はドローンやスマート農業に注目

　10月14日（水）～16日（金）、幕張メッセにて第10回農業Weekが開催される。国内最大となる農業イベントであり、近年注目を浴びているのが農業用ドローンなどによる省力化や、IT技術を駆使したスマート農業である。

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　現在、農業従事者の平均年齢は66.8歳（平成31年、農水省統計）であり、新規就農者は増加傾向にあるが高齢化のカバーには至っていない。

　省力化・省人化に加え収益力アップも「機械化」が鍵となるが、特に注目されるのが農業用ドローンである。水稲栽培や果樹園など面積の広い農地では農薬散布が重労働であり、農作物が一気に成長する夏場作業のため体力の消耗も激しい。

　産業ヘリによる散布では1シーズン数十万～百万円オーバーという高コストだったが、ドローン技術の向上により一気に解決するかもしれない。

　年間20万～50万円程度の保険料や一定時間毎のモーター交換も必要だが、補助・助成金をうまく使えば低コスト導入も出来るだろう。さらに、専用アプリでカメラ映像を解析することにより、3Dマッピングや農作物の育成分析などスマート農業とリンクさせることも可能だ。

　農業Weekの見どころはベンチャー企業であり、トヨタ自動車やNTTなど大資本も出展する中、ニッチな商品やサービスで勝負をかける。人手不足に悩む農家とワーカーを結びつけるマッチングアプリや、儲かる農家の総合プロデュースなどアイデアはユニークである。

　今回はコロナ禍の影響もあり、ビデオ通話やチャットによる商談などオンラインの来場も強化されており、会場ではマスク着用やソーシャルディスタンスも徹底されるようだ。

　同時開催となる国際ガーデンEXPOやツールジャパン、"日本の食品"輸出EXPOと合わせれば出展は800社を超え、10月5日現在でも新規出展を受け付けている。

　国内農業の未来を垣間見ると同時にアグリビジネスでの成長企業を吟味することも出来る。収穫・出荷が一段落する季節の変わり目であり、来期の事業計画を立てる上でも参加する価値は十分にある。（記事：坂根豊志・記事一覧を見る）