ペット産業、イヌは苦戦、ネコは好調　室内飼育増加によりケア用品が成長

　昨年12月に公表された一般社団法人ペットフード協会の2019年全国犬猫飼育実態調査の結果をみると、19年の犬の飼育頭数は879.7万頭で前年の890.3万頭に比べ減少している。これに対し猫の飼育頭数は19年が977.8万頭で18年が964.9万頭と増加傾向で推移している。　犬の散歩・外出時以外での室内飼育は増加傾向だが、集合住宅での飼育が禁止されている住環境が大きな飼育阻害要因となっているようだ。

　3日、市場調査業の富士経済がペット関連商品の国内市場について調査を実施し、その結果を公表している。レポートによれば、19年の国内市場はすべてのカテゴリーで伸長し前年比2.8%増加の4771億円となっており市場全体としては好調のようだ。

　ペットフードについては飼育頭数自体が減少傾向であることも有り、18年のドッグフードは不振で縮小したものの、19年ではプレミアムフードが好調であったため724億円を売上げ前年比3.7%のプラス成長となった。猫用は好調を維持しており、引き続き市場のけん引役となるとみられる。

　犬用は飼育頭数の減少を背景にスタンダードタイプのドッグフードが苦戦しているものの、参入メーカーが高価格で収益性の高いプレミ アムフードに注力していることから今後は堅調な推移も予想される。また、犬猫以外の小動物用フードとしてはハリネズミ用フードが小幅ながら伸びており、これらも含めペットフード市場は今後も堅調に拡大していくと見込まれている。

　ペットケア用品では、しつけ剤や防虫剤・殺虫剤などが縮小したものの市場の大きい猫砂やトイレ用シーツなどが順調であったことより19年は前年比2.3%の増加となった。近年ではオーナーの衛生意識が高まっていることからボディータオルやデンタルケア用品などが好調で、ペットの高齢化や室内飼育率の上昇によりケア意識はさらに高まり今後も拡大傾向で推移すると見込まれる。

　中でもペット用オムツは高齢化や室内飼育の増加を背景とする需要が増加しており19年は前年比8.8%増の62億円となった。ペット生活用品は散歩機会が減っているため首輪や引紐が低調だったものの、食器・給水器やケージなどが順調であったため19年は前年比1.4%の伸びとなっている。

　レポートは「今後も高付加価値商品の開発により、買い替えを促進することで市場は活性化するとみられる」と予測している。(編集担当:久保田雄城)

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