セキュリティソフトウェアの多くが当面はWindows 7をサポート

MicrosoftはWindows 7の延長サポート終了後もMicrosoft Security Essentialsにウイルス定義ファイルの更新を提供すると発表しているが、AV-TESTのまとめによるとサードパーティー製セキュリティソフトウェアの多くが当面はWindows 7のサポートを継続するそうだ(AV-TESTのニュース記事、 BetaNewsの記事、 On MSFTの記事、 Ghacksの記事)。

ベンダーの多くはWindows 7の具体的なサポート終了時期を発表しておらず、TotalAVが少なくとも1年間、F-Secure/McAfeeが少なくとも2021年12月まで、AhnLab/AVG & Avast/Bitdefender/BullGuard/Carbon Black/ESET/FireEye/G Data/Ikarus/K7 Computing/Kaspersky/Microworld/PC Matic/Quickheal/Seqrite/Symantec(NortonLifeLock)/ThreatTrack(Vipre)/Trend Microが少なくとも2年間サポートを継続するという。一方、Sophosはオンプレミスサポートを2020年12月まで、クラウドマネージドサービスを2021年6月まで継続し、Aviraは2022年11月にサポートを終了するとのこと。

なお、日本語版の情報を出しているベンダーの中では、カスペルスキーがWindows 7対応バージョンのライフサイクル終了までWindows 7をサポート、トレンドマイクロは個人向け製品を2021年12月まで、企業向け製品を2024年1月までサポートすると発表している。ノートンの場合は期間を示していないが、マルウェア定義や脆弱性対策の更新版、互換性対応の修正は提供する。ただし、ソフトウェア更新版は提供しないとのこと。マカフィーからは企業向け製品に関する情報のみ出ており、2021年12月31日までサポートを継続し、2022年1月以降は延長サポートSKUの購入が必要だと説明している。　

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