睡眠で生産性向上へ、睡眠報酬導入企業も

　働き方改革が日本中を席巻する中、「眠り方改革」も徐々に企業間に広がりつつある。質の高い睡眠が仕事の効率や企業の業績を押し上げるという調査結果もあり、企業も睡眠による生産性向上を図り始めている。

【こちらも】「昼寝」は決断力向上の味方となりうる　イギリスの研究

　睡眠と企業の業績との関係は今まで考えられていたよりも深いようだ。北里大学大学院の田中克俊教授によれば、従業員の睡眠の深さや睡眠の量の低下によって無駄や損失が増え、その額は年間3.5兆円にものぼる。体がもっとも高いパフォーマンスを発揮するためには運動、栄養、休養の三つが必要になるが、睡眠が不足すると三つ目の休養の多くが失われることになる。以前は徹夜で働くのが良いとされたり、短くても質の高い睡眠を取ればよいとも考えられてきたが、多くの研究によって睡眠時間をしっかり確保することの方が生産性を向上させることが明らかになった。

　従業員の睡眠は企業にとっても重要なポイントとなりつつある。従業員がしっかり休めればその分ミスも減り、事故や損失のリスクを下げることが可能だ。人手不足が深刻化する中、従業員の離職を防ぐためにも健康管理は必要となる。そんな中、オーダーメイドの結婚式のプロデュースを手掛けるCRAZYはスマホアプリを利用した従業員の睡眠管理を実施し、1週間のうち5日間以上で6時間を超える睡眠をとった場合報酬をポイントで支給する制度を導入した。1ヶ月間毎日測定した従業員にもポイントが付与され、社員食堂などで利用可能となる。昼休みに短い昼寝を推奨する企業、企業向けに睡眠研修を行うベンチャー企業も現れ、企業の関心の高さが伺える。

　以前であれば寝る間を惜しんで働くのが当たり前だったが、これからはしっかりと家に帰って睡眠を取るのが企業にとってもスタンダードになってくるだろう。働き方改革によって労働時間の管理が企業に義務付けられたが、今後は労働時間だけでなく社員の睡眠時間や睡眠の質にも細心の注意を払わなければならない時代が来るのだろうか。(編集担当:久保田雄城)

■関連記事
・自殺未遂は繰り返される。身体の持病が自殺念慮を持続させる
・会社で寝　企業にじわり浸透
・「不眠症の疑いあり」44%。原因は精神的な疲労