就職にDNA鑑定結果が必要となる時代が来る？

taraiok曰く、　IT関連のコンサルタントや調査、研究を行っているガートナーで、DNAと仕事の関連性に関する研究が行われているそうだ。これによると、就職の際にDNA情報を調べて適性を判断する、といったことが近い将来行われるようになる可能性があるという（ComputerWorld、Slashdot）。

　米国では2008年に成立した遺伝情報差別禁止法により、雇用のためのDNA検査を行うことが違法となっている。しかし、企業側が必要な能力に関連する遺伝子を持つ人材を求めている可能性は十分にある。例えば、リーダーシップを持つ人材、スタートアップのための資金集めが得意な人材を探したい場合などだ。現在の法律の下でも、求職者側が仕事のための適切な適性を持っていることを実証する目的で自発的にDNA検査結果を提出することは可能だという。

　この研究はいろいろな意味で問題があり、ガートナー内でも異端児扱いされているという。しかし、特定の遺伝的特徴に基づいた選択は軍事やスポーツ分野ではすでに一般的であることから必要な研究だと考えている模様。また遺伝子的特性に基づいて欲しい候補者を選別する方法論やテストの研究はしておくべきではないか、ということであるようだ。

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