日立、本州沿岸部など低風速地域向けの風力発電システムを開発

　日立製作所は7日、低風速地域でも発電量が増加できる風力発電システム「HTW5.2-136」を開発したと発表した。茨城県神栖市沿岸の鹿島港深芝風力発電所で10月に試験運転を予定しており、2017年度の販売開始を目指す。本州沿岸部の低風速地域向けに提案していくという。

　日立によると、今回開発した風力発電システム「HTW5.2-136」は、機器の設定や制御プログラムを最適化することで定格出力を5.2MWに高めた。また、ローターの直径を136mに伸ばすことで、受風面積を従来機に比べ15%拡大し、年間平均風速7.5m/s未満の低風速地域でも発電量の増加を実現したという。

　また、従来機種「HTW5.0-126」の機器設定や制御プログラムを最適化することで定格出力を向上させた「HTW5.2-127」も新たに販売する。「HTW5.2-127」は、耐風速性能が求められる北海道、東北北部や九州南部の沿岸部などの高風速地域向けに提案していくという。

　日立によると、同社の風力発電システムの受注数は国内トップクラスで、累計受注台数約250基のうち4月現在で118基が商用運転中。5MW風力発電システムは2015年9月に初号機「HTW5.0-126」を鹿島港深芝風力発電所で運転開始したほか、福島洋上風力コンソーシアムが推進する福島復興・浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業にも採用されている。