4Kテレビは薄型テレビ販売総額の45％――GfK調査

　調査会社GfKジャパンが、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等をもとに2016年上半期の家電・IT市場の販売動向を分析したところ、AV・IT関連製品では厳しい状況が続いたが、生活家電では堅調に推移していることが分かった。

　薄型テレビ販売は前年比26％減の240万台だった。しかし、4Kテレビを中心に大画面製品の販売が伸びたことから、税抜き平均価格は76,700円と前年から25％上昇したため、金額ベースでは同８％減にとどまった。4Kテレビの販売台数は前年同期の2.1倍となる43万台となり、薄型テレビに占める4Kテレビの構成比は数量ベースで18％、金額ベースでは45％に達した。

　生活家電市場は、多くのカテゴリで平均単価の上昇がみられ、数量ベースでの需要停滞を補った。冷蔵庫は前年比2％減の220万台と、今上半期の販売台数としては直近5年間で最も少なかった。ここ数年続いていた容量501リットル以上でも拡大がなく、大容量化トレンドは一段落したとみている。

　また15年の家電小売り市場は7兆1,100億円と、前年の消費増税の駆け込み需要の反動を受けここ数年間では最も小さかった。16年通年の市場についてGFKでは、前年を2％程度上回る規模になると予想している。また、販売形態では、インターネット販売が成長を続けており、家電小売市場における金額構成比は12％に達すると見込んでいる。