全国のスポーツ用品専門店の売上高合計は1兆38億円―トップはアルペンの2165億円

　8月5日、リオデジャネイロオリンピックが開幕した。4年に一度のスポーツの祭典に世界中の注目が集まり、オリンピックを一大商機とスポーツ関連企業の寄せる期待も大きい。東京商工リサーチは、リオオリンピックを前にスポーツ用品専門店を運営する全国2,887社を対象に、業績動向を調査した。

　これによると最新決算の売上高合計は1兆38億9,000万円(前期比2.3%増)で、2期連続で増加した。ランニング、フィットネス、アウトドアなどのブームを背景に大手が売上高を伸ばし、業界全体を牽引した。ただ、最新決算の利益合計は72億8,900万円(同37.4%減)と、価格競争の激化などで2期連続で減益だった。

　売上高トップはアルペン(名古屋市中区)の2,165億円で単体ベースでは断トツ。2位のゼビオ(郡山市)は695億円で、グループ売上高は2,000億円を超え、業界の2強を形成している。一方、売上高が1億円未満の企業が7割、個人企業が3割を占めるなど、小・零細企業が大多数を占める業界構造も鮮明になり、大手チェーンの市場寡占化がより強まっていることが浮き彫りになった。※本調査はTSR企業データベース(309万社)から、主業種が「スポーツ用品小売業」のうち、業績が3期連続で比較可能な2,887社を抽出し、分析した。 売上高、利益金は2015年度を最新決算としている。

　2,887社の売上高合計は、最新期で1兆38億9,000万円(前期比2.3%増)で、前期から229億8,000万円増加した。前々期から前期は219億1,600万円(同2.2%増)増加しており、ほぼ同ペースでの増収幅となった。

　一方で、最新期の「増収」は680社(構成比23.5%)と2割にとどまり、前期(785社、構成比27.1%)から105社減少した。

　また、前期より「減収」は44社減少し、「横ばい」が149社増加した。「減収」と「横ばい」の合計は2,207社(構成比76.4%)で、4分の1の業績好調な「増収」企業が牽引して業界全体の売上高を押し上げた格好だとしている。

　利益が3期連続で判明した953社の最新期の最終利益の合計は72億8,900万円(前期比37.4%減)だった。前期(116億5,800万円)より43億6,900万円減少し、前々期(150億400万円)からは半減した。ネット通販の台頭などで価格競争が激化し、売上増の一方で利益率は低下の一途をたどっている。

　最新決算(判明1,216社)が「黒字」は1,042社(構成比85.6%)で、「赤字」は174社(同14.4%)だった。黒字企業の構成比は前期(同84.7%)、前々期(同84.4%)と、ほぼ変わらない。また1,216社のうち、3期連続で黒字は719社(構成比59.1%)で、収益基盤が安定した企業が6割を占めることもわかった。スポーツ専門店2,887社の最新決算のうち、売上高1億円未満は2,132社(構成比73.8%)と、約7割を占めた。1店舗から数店舗の運営にとどまる小・零細企業が圧倒的に多い。次いで、1～5億円未満(601社、同20.8%)が約2割と続き、5～10億円未満(77社、同2.6%)、10～50億円未満(55社、同1.9%)は数%にとどまる。

　売上高5億円未満が2,733社(構成比94.6%)と全体の9割以上を占め、小・零細規模が大多数を占める業界構造が特徴だ。売上高100億円以上は12社(同0.4%)にとどまった。全国展開している大手が中心だが、スポーツ全般を扱う総合店と、ゴルフ、アウトドアなど専門分野に特化して展開し一定のシェアを維持している企業に大別されるとしている。(編集担当:慶尾六郎)

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