田辺三菱製薬、子会社のメディカゴ社が米国政府とエボラ抗体の代替製法の開発に着手

　田辺三菱製薬は2月25日、同社連結子会社であるメディカゴ社（カナダ）が、エボラ抗体の代替製法の開発について、米国保健福祉省傘下の公的機関であるBiomedical Advanced Research and Development Authority（以下BARDA）との間で契約を締結したと発表した。

　メディカゴ社は、インフルエンザなど世界的な感染症に幅広く対応する新規ワクチンや治療用タンパク質を開発するバイオ製薬会社。独自のVLPと製造技術に基づき、高い効果を有し競争力のあるワクチンや治療用タンパク質を供給する。

　一方、国際社会にとって大きな脅威となったエボラ出血熱に対して、有効な治療法、医薬品、ワクチン等は未だ存在せず、新規の治療法が待ち望まれている。このような状況の中、マップ・バイオファーマシューティカル社が開発中の「ZMapp」はエボラ出血熱に対する治療手段として期待されている。

　そこで今回、植物を用いたタンパク質産生、抽出、精製に関する独自技術が米国政府に認められたメディカゴ社が、本契約において「ZMapp」に用いられているエボラ抗体の代替製法を検討し、生産性拡大にむけたプロセスの開発および非臨床試験用抗体の製造を行っていくことになったという。（記事：町田光・記事一覧を見る）