【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トシン・グループは、０７年８月以来の３０００円台乗せで強基調を確認、上値追い

　　電設資材商社のトシン・グループ <2761> （ＪＱＳ）の株価は強基調の展開だ。８月２９日に３１４５円まで急伸して１２年１２月の２７５０円を突破し、０７年８月以来の３０００円台に乗せた。その後一旦は２７００円台まで反落したが、９月２５日に３０８０円まで上伸して水準切り上げの動きを継続している。強基調を確認した形であり、自己株式取得や低ＰＢＲも支援材料として上値追いの展開だろう。

　　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、他社にはない専門部署による得意先営業活動支援サービスを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進しており、１４年４月に伊勢崎営業所、１４年８月に太田足利営業所を開設した。

　　今期（１５年５月２０日期）の連結業績見通し（７月４日公表）は、売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、そして純利益が同１．１％増の２１億円で、配当予想は前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

　　１４年４月実施の消費増税の反動影響に加えて、１５年１０月に実施が予想される消費増税第２弾（消費税率８％から１０％へ引き上げ）の影響なども考慮して、前期比ほぼ横ばいの見通しとしている。ただし会社見通しは保守的な印象も強い。北関東における営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果が期待され、通期会社見通しには上振れ余地があるだろう。

　　なお８月１１日に発表した自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、９月２５日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）で５５００株を取得し、９月２５日時点での累計取得株式総数１万９００株、取得価額総額３０７３万６５００円となった。

　　株価の動きを見ると強基調の展開が続いている。８月２９日に３１４５円まで急伸して１２年１２月の２７５０円を突破し、０７年８月以来の３０００円台に乗せた。その後一旦は２７００円台まで反落したが、水準切り上げの動きを継続して９月２５日には３０８０円まで上伸した。自己株式取得も支援材料のようだ。

　　９月２９日の終値２９３０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は１．８％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって強基調を確認した形だ。自己株式取得や低ＰＢＲも支援材料として上値追いの展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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