ポーランド向けに褐炭焚き超々臨界圧火力発電プロジェクトを契約　MHPS

　 三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は17日、欧州の土建、エンジニアリング会社2社とコンソーシアム(企業連合)を組み、ポーランド国営電力会社（PGE)傘下の発電会社向けに、褐炭焚き超々臨界圧火力発電プロジェクトを受注契約したと発表した。同プロジェクトは、ポーランド南西部のトゥルフに火力発電所を新設する計画で、出力は45万ｋW、受注総額は約1100億円。2019年半ばの運転開始を予定している。

　超々臨界圧火力発電は、超高圧に耐えられる火力発電プラントで、蒸気を高温高圧にすることによって、発電効率を高めた。今回のプロジェクトは、MHPS独自の低品位炭燃焼技術を駆使して、燃焼が困難な褐炭の効率的な活用を図るもので、MHPSの欧州拠点であるMHPS-EDE(本社･ドイツ･デュイスブルグ)が契約者となっている。

　コンソーシアムの欧州2社は、ポーランドの土建会社「Budimex SA」およびスペインのエンジニアリング会社「Tecnicas Reunidas SA」。今回の褐炭焚き火力発電設備は、ボイラー、蒸気タービン、復水器、発電機、計装・制御設備、脱硫装置などで構成され、MHPSおよびMHPS-EDEは、これら主要機器の製作・供給から試運転までを担当する。コンソーシアム2社は土建・据付、電気設備などを手掛ける。

　MHPSはこれまで、ポーランド向けの石炭火力発電設備で大きな実績を持っている。2012年には、電力会社エネア・ヴィトバルザニエ社向けに、出力100万ｋWの超々臨界圧石炭火力発電設備を受注(現在建設中)したほか、脱硫装置も多数納入している。

　PGEは、ワルシャワに本社を置くポーランド最大の国営電力会社で、発電設備容量は1,286万ｋW、国内電力供給シェアは約38％となっている。（記事：南条　誠・記事一覧を見る）