【株式市場】休日中のクリミア情勢に変化なく日経平均急反発となり材料株も活況

◆日経平均の前引けは１万４４８４円０６銭（２５９円８３銭高）、ＴＯＰＩＸの前引けは１１６９．３２ポイント（２３．３５ポイント高）、出来高概算（東証１部）は１３億９４４５万株

　２４日前場の東京株式市場は、土・日の海外での円高基調が鈍化し、クリミア情勢も悪化する様子がなかったため日経平均の先物に買い直す動きが強まり、日経平均は１１時過ぎに２８７円６５銭高の１万４５１１円８８銭まで上昇。連動性の強いソフトバンク＜９９８４＞（東１）やファナック＜６９５４＞（東１）などが高く、海外比率の高い任天堂＜７９７４＞（東１）やロシア関連の旭硝子＜５２０１＞（東１）も高い。森下仁丹＜４５２４＞（東２）は神戸大が同社の微小カプセルを活用してクチから飲むＣ型肝炎ワクチンを研究と伝えられ急伸。パシフィックネット＜３０２１＞（東マ）はパソコン買い替え需要などが言われて急反発。上場２日目のホットマン＜３１９０＞（ＪＱＳ）は小反落。

　東証１部の出来高概算は１３億９４４５万株、売買代金は１兆２１６０億円。１部上場１７９８銘柄のうち、値上がり銘柄数は１６６８銘柄、値下がり銘柄数は１０３銘柄。業種別指数は３３業種のうち３１業種が値上がりし、値上がり率上位は、その他製品、繊維製品、精密機器、化学、小売り、倉庫・運輸、ガラス・土石、サービス、など。一方、値下がりはゴム製品、石油・石炭。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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