売買代金は今年最低、個人主体による材料株への物色に【クロージング】

*16:23JST 売買代金は今年最低、個人主体による材料株への物色に【クロージング】

19日の日経平均は反発となり、108.02円高の13758.13円（出来高概算14億4000万株）で取引を終えた。先物主導のプログラム買いから上げ幅を広げているが、東証1部の出来高は14億株台、売買代金は1.2兆円と今年最低となり、お盆休み明けながらも商いは膨らまず、夏枯れ相場が続いている。規模別指数では中型・小型株指数が相対的に強含みに推移しており、個人主体による材料株物色が中心だったようである。

日経平均はひとまず一目均衡表の雲下限に沿った形でのリバウンドは継続しており、引き続き戻りを意識したトレンド形成に期待したいところ。ただし、21日に連邦公開市場委員会（FOMC）議事録（7月30-31日分）が公表されるが、量的緩和縮小の行方に米国株式市場の先行き不透明感が強まる一因。国内についても、消費税増税の時期や法人税率引き下げに伴う要人発言等で振れやすい相場環境にあり、慎重になりやすい。

しばらくは、ソフトバンク<9984>など指数インパクトの大きい銘柄を睨みつつ、相対的に出遅れているセクターや銘柄への物色に向かわせやすい。また、個人主体による材料株への物色に向かわせやすく、やや仕手系色の強い銘柄にシフトしそうである。《KO》