ＬＥＤ照明関連銘柄特集（４）＝ＬＥＤ素材関連分野は市場拡大に向けた動きが活発化

■市場拡大に向けた動きが活発化

　　ＬＥＤ照明の素材関連分野では、市場拡大に向けた動きが活発化している。住友化学 <4005> は、ＬＥＤの材料となる高純度アルミナを増産するほか、ＬＥＤ用サファイア基板事業では、韓国サムスン電子系の三星ＬＥＤと合弁会社を設立して、２０１２年前半に生産を開始する。タムラ製作所 <6768> は、ＬＥＤ照明向けの材料を手掛けるほか、傘下でＬＥＤ照明を手掛ける光波 <6876> を株式交換によって完全子会社化（８月１日付予定）し、ＬＥＤ照明の部材から完成品まで一貫して生産する体制を整える。

　　またＬＥＤは、自動車照明用、液晶テレビや携帯電話のバックライト用に使用され、各分野で市場が拡大している。特に液晶テレビの分野ではＬＥＤ搭載型の割合が次第に上昇しており、照明分野とともに成長市場として期待されるだろう。

　　上記以外の主要関連企業（素材、部品、製品、製造装置など）としては、東レ <3402> 、昭和電工 <4004> 、住友精化 <4008> 、三菱ケミカルホールディングス <4188> 、宇部興産 <4208> 、朝日ラバー <5162> 、ＭＡＲＵＷＡ <5344> 、旭ダイヤモンド工業 <6140> 、ディスコ <6146> 、新川 <6274> 、サムコ <6387> 、ＩＤＥＣ <6652> 、シーシーエス <6669> 、オーデリック <6889> 、ツインバード工業 <6897> 、スタンレー電気 <6923> 、エンプラス <6961> 、ローム <6963> 、村田製作所 <6981> 、豊田合成 <7282> 、モリテックス <7714> 、シチズンホールディングス <7762> 、内田洋行 <8057> などがあるだろう。さらに、照明器具をはじめとする省エネ家電への買い替え促進という点で見れば、ビックカメラ <3048> 、ノジマ <7419> 、コジマ <7513> 、ケーズホールディングス <8282> 、ヤマダ電機 <9831> などの家電量販店も恩恵を受けるだろう。

　　また照明器具の海外市場でも、ＣＯ２（二酸化炭素）削減の流れで、白熱電球や蛍光灯をＬＥＤ照明などの省エネルギー型に置き換える動きが加速している。海外市場では、蘭フィリップス社、独オスラム社（独シーメンス社の子会社）、米ＧＥ（ゼネラル・エレクトリック）社が高シェアを握っているが、日本勢や韓国勢の攻勢で競争が激化するとみられている。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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