自動車メーカー、車両提供をはじめ様々な支援を被災地へ提供

　トヨタは支援の一環として、すでにレンタカー50台を被災地4県に対し無償で提供、さらに3月30日からは順次、「プリウス」や「カローラ」などの車両50台も、宮城県内の自治体・団体に無償で提供する。三菱自動車も電気自動車「i‐MiEV(アイ・ミーブ)」と軽商用車「ミニキャブ」の無償貸与を実施。今後は四輪駆動ピックアップトラック「トライトン」の無償貸与も行うという。被災地では、ガソリンの供給が不足していることから、電気自動車の活用シーンが多くなることを考え、また、津波により道路にガレキなどを散乱している状態でも走行できる車両ということも踏まえ同社はこの3種を支援車両として選定したという。

　また、Hondaは地震直後の14日より、被災地周辺の通行可能道路の情報をGoogleとの協力により「Googleマップ」上に公開している。これは被災地域の移動支援を目的に、同社の「インターナビ・プレミアムクラブ」会員と、パイオニアのカーナビゲーションシステムのユーザーから収集した走行軌跡データ(フローティングカーデータ)を通行実績として集約。災害発生以降に通行可能な道路の情報として「GoogleCrisis Response」災害情報特設サイトの地図上で公開し、毎日更新しているという。