小中学生の保護者が本当に欲しい塾情報って？学習塾選びの実態大公開！

～どんな塾が選ばれる？新学年になる前に保護者対象にアンケート実施！～

株式会社イオレ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小川 誠、以下イオレ）は、当社が企画・運営する「らくらく連絡網」を利用する小中学生のお子さまを持つ保護者を対象に、「お子さまが通う学習塾の決め手」についてのアンケートを実施しました。




小学生向けは講師の知識の豊富さ、中学生向けは進学実績が重要！

Q. ご家庭内における入塾の決め手を教えてください。（最大回答数3個）

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※選択肢一部抜粋。“自宅や学校からの通塾しやすさ”はグラフから除いている。

回答者の中には、中学受験を経験していない保護者も多く、小学生向けの塾選びの決め手は、職員や講師の知識に頼らざるを得ない点が中学生向けよりも高い数値です。中学生向けは、目の前に迫る高校受験の志望校合格に近づきたいという保護者の想いが強いことが分かります。


入塾の決め手は授業内容ではなかった！

Q. 入塾を検討する際に、イベント等に参加しましたか（複数回答）

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Q. 現在通っている塾を決める際、”さらに”どんな情報があればよかったですか（複数回答）

[画像3: https://prtimes.jp/i/30850/32/resize/d30850-32-262914-1.png ]

※一部抜粋

入塾前の体験授業は、大多数の家庭が経験していますが、資料請求は意外にも小中学生共に25％以下でした。また、体験授業や入塾説明会ではなかなか得にくい「授業以外のフォロー」に関する情報があればよかったと、半数近い方から回答を得ました。進路相談・質問・学習方法など、授業以外の部分でお子さまの性格に合った塾選びの参考になると考える家庭が多いことがわかります。


入塾候補を絞ってから検討している家庭が多い！

Q. 現在通っている塾を決める際に、他の塾と比較をしましたか（単数回答）

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Q. 現在通っている塾はいつから通っていますか（単数回答）
[画像5: https://prtimes.jp/i/30850/32/resize/d30850-32-111176-3.png ]

意外にも、他の塾と比較していない家庭が一番多く、1か所と合わせて50％でした。また、お子さまが通っている塾を知ったきっかけも、「入塾検討以前から知っている」という回答が圧倒的に多く（51.9％）、「近所やママ友などの紹介」が続く結果でした（28.5％）。

通塾開始時期は、小学生は小3以前が61.9％、中学生は中1以前からの通塾が69.7％と、かなり早い時期から通塾しています。

選ばれている塾は、お子さまが小さいうちから塾に関する情報発信している可能性も！？
大切なお子さまが、長期間気持ちよく通える塾選びを保護者は早い時期から検討していることが本アンケートを通じてわかります。特に、授業以外でフォローしてくれる内容に関しての情報収集がこれからの塾選びでは重要なのかもしれませんね。

今回、ここでは発表できなかったアンケート結果をご提供いたしますので、詳細な集計結果をご希望の場合は、下記までお問い合わせください。

「らくらく連絡網」では、子育て世代へのアンケート調査やタイアップ広告を通じ、企業さまの「子育て世代を対象としたマーケティング・リクルーティング」を支援しています。下記よりお問い合わせください。


【調査概要】
調査対象　：「らくらく連絡網」を利用する小中学生のお子さまを持つ保護者
調査期間　：2019年12月16日～2019年12月31日
調査方法　：インターネット調査
有効回答数：379サンプル


【会社概要】
■社　　　名：株式会社イオレ
■本社所在地：〒108-0074　東京都港区高輪3-5-23 KDX高輪台ビル9F
■代　表　者：代表取締役社長　 小川　誠（おがわ まこと）
■設　　　立：2001年4月25日
■資　本　金：7億3,785万円　※2019年9月30日現在
■従 業 員 数：82名 ※2019年9月30日現在
■上 場 市 場：東京証券取引所マザーズ市場（証券コード：2334）
■事 業 内 容：
•PC・スマートフォン向け各種サービスの運営
（「らくらく連絡網」「ガクバアルバイト」「らくらくアルバイト」）
•インターネット広告事業
•アドテクノロジー商品「pinpoint」の開発・提供
•セールスプロモーション事業
■U　 R 　L ：http://www.eole.co.jp/

「らくらく連絡網」とは？
38.6万団体・685万人が利用する連絡網サービス。
保育園・幼稚園・小中高PTA・少年少女スポーツチームなどの子育て世代を中心に、
大学サークル・部活・ゼミ、会社、ボランティア、地域、商工会議所、消防団などの様々な団体活動の支援サービスとして展開中。
他社登録商標・商標等、記載されている会社名、製品名は一般に各社の登録商標または商標です。

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