ＦＸ個人投資家の実態が明らかに… 外為どっとコム総研 『外為白書2017-18 (第9号)』 刊行のお知らせ

株式会社外為どっとコム総合研究所（以下外為どっとコム総研 本社：東京都港区、代表取締役社長：竹内 淳）はこの度、外国為替市場の年鑑として『外為白書2017-18（第９号）』を刊行したことをお知らせいたします。外為白書は2010年の第1号以来、9年間継続して刊行されているもので、全国1400弱の主要図書館への寄贈も毎年継続しております。

株式会社外為どっとコム総合研究所（以下外為どっとコム総研 本社：東京都港区、代表取締役社長：竹内 淳）はこの度、外国為替市場の年鑑として『外為白書2017-18（第９号）』を刊行したことをお知らせいたします。外為白書は2010年の第1号以来、9年間継続して刊行されているもので、全国1400弱の主要図書館への寄贈も毎年継続しております。。


■ 内容

今回はこれまでの構成を変化させ、第1章「相場のあゆみ」、第2章「特集 米国経済の歩みと日本の課題」、第3章「FX業界の歩み」、第4章「投資動向調査に基づくＦＸ個人投資家の相場観の推移と取引実態」という4部構成となっております。

2017年に米大統領に就任したトランプ氏は「米国第一主義」のもと様々な政策を実行し、世界経済また外国為替市場へ大きな影響を与えました。第1章にまとめた主要通貨ペア1年の動向を振り返ることで、その当時の相場の雰囲気を追体験出来るのではないかと思います。また今回は、主要通貨ペア１年間の値動きをイラストで解説したコーナーを設けました。各通貨ペアの重要テーマを大まかにつかむことに役立つと考えております。

そして第2章では、米国経済を語る上で外せない米雇用統計について、その発表結果を時系列に確認できる特集記事を掲載しました。続いて、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の内容を検証し、米金利の推移を振り替える記事も掲載しております。

第３章では、本邦店頭取引及び東京金融取引所におけるＦＸ（外国為替保証金取引）業界の概要について取りまとめています。

第4章では、46万件を超える口座を持つ外為どっとコム顧客の投資家動向を分析しレポートにしています。ＦＸ専業会社を親会社に持つ外為どっとコム総研ならではの、他にはない情報として皆様にご覧いただけるのではないかと考えております。9年間とぎれることなく毎月行われた継続調査から浮かび上がってきた、ＦＸ投資家の変容も感じ取っていただけるのではないでしょうか。また、いわゆる仮想通貨に対する投資意欲の変遷、ＦＸ投資の損益状況などの調査結果も盛り込んでおります。

そのような意味で、個人投資家のみならず、金融機関、企業の財務に携わる方々、学術研究部門などの幅広い分野に渡り活用できる情報が盛り込まれていると考えておりますので、ぜひ役立てていただきたく存じます。


■ 書籍紹介

書名      ： 『外為白書２０１7－２０１8（第９号）』

編集      ： 株式会社外為どっとコム総合研究所

発売日    ： ２０１８年１０月３１日

仕様      ： Ａ５判　１1４ページ

価格      ： ２，０００円（税抜）

発行・発売： 株式会社外為どっとコム総合研究所

※ 本書はAmazon.co.jpでご購入いただけます。一般書店での販売はございません。

ＵＲＬ：https://www.amazon.co.jp/dp/4990671384


※Kindle版（電子書籍）も同時発売いたします。価格は１,５００円（税抜）です。

ＵＲＬ：https://www.amazon.co.jp/dp/B07JJ6155C


■ 著者プロフィール


神田卓也

株式会社外為どっとコム総合研究所 取締役調査部長。1991年9月、4年半の証券会社勤務を経て株式会社メイタン・トラディション（現：株式会社トラディション日本）に入社。

為替（ドル／円スポットデスク）を皮切りに、資金（デポジット）、金利デリバティブなど各種金融商品の国際取引仲介業務を担当。2009年7月に外為どっとコム総合研究所の創業に参画、2011年12月より現職。FXの個人投資家へ向けた為替情報の配信を主業務とする傍ら、相場動向などについて、Web・新聞・雑誌・テレビ等にコメントを発信。

Twitterアカウント：@KandaTakuya


■ 外為どっとコム総合研究所とは


外為どっとコム総研は、外国為替分野に特化したFX業界初となるシンクタンクとして2009年に設立されました。マーケットに関する情報提供などの活動を通じ、個人投資家および産業界における外国為替の知識浸透と取引技能の向上、ひいては本邦全体の国際競争力向上に寄与すべく活動しております。

直近では、ＦＸをたのしく学ぶスマートフォン向けアプリ「天使のＦＸ」をリリースするなど、様々な形で個人投資家への啓蒙活動を行っております。





提供元：ValuePress!プレスリリース詳細へ