青山商事、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」7年連続認定

従業員が生き生きと働くことの出来る職場環境づくりに向けて

青山商事株式会社（本社：広島県福山市／代表取締役社長：遠藤 泰三）は、経済産業省と日本健康会議による健康経営優良法人認定制度において3月9日（月）、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に7年連続で認定されましたのでお知らせいたします。




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当社は、人的資本の観点から「従業員の身体と心の健康づくり」「生き生きと働くことの出来る職場環境づくり」を健康経営の目的とし、従業員の心身の健康保持・増進に取り組んでいます。また、女性特有の健康課題の改善を目的として、受診対象となる全女性従業員に向けた子宮頸がん検査の実施の他、外部の専門機関による健康・医療・介護・メンタルヘルスの24時間相談窓口対応、全事業場（50名未満含む）の従業員を対象としたストレスチェック、加えて多彩な休暇制度によるワークライフバランスへの取り組みなどを行っています。さらに昨年度から開始した全従業員対象のヘルスリテラシーの向上を目的とした研修では健康診断項目の具体的な解説を行い、従業員が健康診断結果から自身の健康状態により興味を持ちその改善に取り組めるよう、従業員の健康づくりに努めてきました。

これからも健康経営を推進するとともに、従業員の健康保持・増進に向けた取り組みを継続してまいります。

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<健康経営の主な取り組み>

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■ウーマンアドバイザーのサポート体制
当社の本部、店舗それぞれで選任されたスタッフが、従業員の結婚や出産、育児、介護の復帰時などに際し、仕事との両立について電話やメールで気軽に相談を受け付けられる相談窓口を設け、個人個人に合ったライフワークプランのサポート体制をとっています。また、ライフイベント支援のケーススタディを情報共有し、従業員の相互理解と各種制度への関心を深められるよう各種研修の実施やガイドブックの作成もおこなっています。

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