「65％の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」ことが調査結果から明らかに。

研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人）はアンケート調査結果レポートを公開しました。

コロナ禍において人財育成施策の展開に大きな変化がありました。社会のデジタル化が進む中、人財育成領域においてもデジタルツールの活用やオンライン化などが急速に進みました。
新型コロナウイルス感染症の位置づけは「新型インフルエンザ等感染症（いわゆる2類相当）」とされていましたが、2023年5月8日より「5類感染症」となりました。これによりコロナ禍に控えていた集合研修などの施策も実施しやすくなりました。

そのような環境変化の中、人事ご担当者さま、経営者さまへ2023年に引き続き、2024年も同時期に2回目の「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について広く調査しました。


結果として、「65％の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」ということが分かりました。また「78％の組織で人材育成のDXが進んでいない」という課題も浮き彫りになりました。

◆アンケート名称「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関するアンケート（2年目）
調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）
調査期間：2024/6/28～7/11
調査方法：WEBアンケート
調査対象：人事・人材育成ご責任者さま・ご担当者さま
有効回答：213件

◆結果
１.「65％の組織が人材育成施策の効果を感じられていない」
（現在の人財育成施策の効果について教えてください。）
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/6/131307-6-18544b66266e4c48f0446c430d467795-944x604.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「現在の人財育成施策の効果について教えてください」という質問に対し、『効果が出ていると感じる』9%、『効果が少し出ていると感じる』26%、『どちらとも言えない』48%、『効果があまり出ていないと感じる』9%、『効果が出ていないと感じる』8％という結果になりました。 人財育成施策について見直す必要が出てきている課題が明らかになりました。


２.「78％の組織で人材育成のDXが進んでいない」
（DXが叫ばれる中、貴社の人財育成におけるDXは進んでいると感じますか？）
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/6/131307-6-f5c4a60ccdcdb001fc0d906cb0f41f08-819x604.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「DXが叫ばれる中、貴社の人財育成におけるDXは進んでいると感じますか？」という質問に対し、『進んでいる』6%、『やや進んでいる』16%、『どちらとも言えない』37%、『あまり進んでいない』24%、『進んでいない』17％という結果になりました。 人財育成におけるDXが進んでいる組織が少ないことが明らかになりました。



３.「学習行動のデータ取得は少し進み始めている」
（人的資本経営が重要になってきている中、貴社では「社員がどれくらい学習しているか」といった、社員の学習行動についてのデータを取得・可視化できていますか？）
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/6/131307-6-69b05691bd1582004e07e0ef0241e116-1467x507.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「人的資本経営が重要になってきている中、貴社では「社員がどれくらい学習しているか」といった、社員の学習行動についてのデータを取得・可視化できていますか？」という質問に対し、データ取得ができていると回答した組織状況は、23％⇒31％に増加傾向にあるという結果になりました。 人財育成における学習行動のデータ取得状況が少しずつ進み始めていることが分かりました。



４.「大手は人材育成のデータ取得の為にLMSの活用が進んでいるが中堅中小は進んでいない」
（貴社では、学習管理システム（Learning Management System）などのプラットフォームを活用していますか？）
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/131307/6/131307-6-8d261793d772a7be3e3039358ed8e527-1041x605.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「貴社では、学習管理システム（Learning Management System）などのプラットフォームを活用していますか？」という質問に対し、活用していると回答した組織状況は、『1001名以上』61%、『301~1000名』26%、『300名以下』13%という結果になりました。 人財育成における学習行動のデータ取得状況は組織規模により大きな差があることが分かりました。


学習管理システム（Learning Management System）のようなシステムは、かつては自社開発が必要だったり、システム導入には社内に専門家がいないと使いこなせなかったりという状況もありました。
現在、このようなシステムの多くがクラウドサービスです。クラウドサービスであれば、自社開発することなく、専門家がいなくても、社員数に応じた課金体系で導入しやすい時代になりました。システム利用は、「大手企業だからこそできること」ではなく「中小企業でも大手と同じサービスを手ごろに使える」と捉え、大手に勝るとも劣らない人材育成を展開していくことが競争力を維持していくポイントであると考えています。


◆株式会社LDcubeからのメッセージ
「人材育成を真剣に考えるなら、私たちをパートナーの選択肢に入れてください」
人材育成を成功させるカギは、学習者主体で効果的な学習を行うことです。
従来は集合研修が中心であり、学習者主体ではなく、研修を提供する側の都合で組み立てられていました。
人材育成のやり方は時代とともに変化しています。時代・社会・学び方の変化を踏まえ、
真に効果のある学びを実現するために、私たちは研修提供会社から飛び出しました。
私たちは研修にとどまらず、学びを発展させ、効果的な学びをデザインし、
学びに奥行きを持たせ、お客さまの真に効果のある学びの実現に向けて伴走します。


本件に関する問い合わせ先　株式会社LDcube　WEBサイト関連担当　
電話：03-3525-7002　電子メール：info@ldcube.co.jp


本件に関するお知らせ：https://ldcube.jp/news/10
本件についての無料ウェビナー：https://ldcube.jp/seminar/postcorona_report
本件についての記事：https://ldcube.jp/blog/post_corona236
本件についてのレポートダウンロード：https://ldcube.jp/downloadlist/downloadpostcorona2024

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