ソーシャルインパクト・リサーチと笹埜健斗氏がChatGPTを活用したAT（支援技術）の実証実験を開始！

～生成AIソーシャルワーカーによる新たな挑戦～

株式会社ソーシャルインパクト・リサーチ（本社：東京都新宿区、代表取締役：熊沢 拓）は、GPT×SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）支援機構の共同パートナーである笹埜 健斗氏と、生成AI技術を活用した支援技術（AT: Assistive Technology）の実証実験を開始することをお知らせいたします。

▼お問い合わせはこちら
https://forms.gle/zBCKryFuiVSZY4neA



[画像1: https://prtimes.jp/i/80272/45/resize/d80272-45-dcca3028cb2b35515216-2.png ]

背景と目的
実証実験の背景は、オンライン環境でのコミュニケーション障壁を抱える人々への支援に焦点を当てたいという想いにあります。インターネット上での誹謗中傷は、特に障害を持つ人々にとって大きな障壁となり得ます。この問題に対処するため、生成AI技術を活用したネット上の誹謗中傷対策システムを開発しました。実証実験の目的は、このシステムを支援技術（AT）として応用し、人々がより安全でアクセシブルなオンラインコミュニケーション環境を享受できるようにすることです。実証実験を通じて、システムの有効性を検証し、コミュニケーションの障壁を克服する新しい方法を探求することを目指しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/80272/45/resize/d80272-45-b151706790f555602945-3.jpg ]

実験内容
実証実験では、生成AI技術を活用して、これらのユーザーに適したオンラインコミュニケーション環境を構築することを目指しています。このために、生成AI技術を活用したネット上の誹謗中傷対策システムは、ユーザーの特定のニーズに合わせてカスタマイズされ、オンラインでの誹謗中傷の検出とフィルタリング機能が強化されます。実証実験では、これらのシステムが実際にどのように機能し、ユーザーのコミュニケーションを支援するかを評価します。このプロセスを通じて、生成AIと支援技術（AT）の組み合わせが、特定のニーズを持つユーザーにとってどのような影響をもたらすかを深く探ります。

対象ユーザーの選定と環境設定
ユーザーを選定し、オンラインコミュニケーションのための環境を整備します。

システムのカスタマイズ
ユーザーの特定のニーズに合わせて、生成AIのパラメータを調整し、誹謗中傷検出の精度を最適化します。

リアルタイムモニタリング
オンラインコミュニケーションをリアルタイムでモニタリングし、必要に応じて調整を行います。

ユーザー体験の評価
ユーザーからのフィードバックを収集し、システムのユーザビリティと効果を評価します。

データ分析と改善策の検討
収集されたデータを分析し、システムの改善点を特定して対策を講じます。



実施者プロフィール
笹埜健斗（ささの・けんと）
[画像3: https://prtimes.jp/i/80272/45/resize/d80272-45-400cd3fccb0227ca2be1-4.png ]

サステナビリティ学者（慶應義塾大学SFC研究所所員、SDGs社会起業家（株式会社Scrumy代表取締役）。高校時代に生死の境を彷徨い、哲学に目覚める。国際哲学オリンピック出場、京都大学法学部、東京大学大学院情報学環・学際情報学府を経て、各業界の最高サステナビリティ責任者（CSO: Chief Sustainability Officer）やSDGs戦略顧問を歴任。主な単著論文に「持続可能なIoMTセキュリティに向けた法政策―サステイナビリティ学の視座からの政策提言―」など。

熊沢拓（くまざわ・たく）
[画像4: https://prtimes.jp/i/80272/45/resize/d80272-45-ce30ebb22b069d285ea7-1.jpg ]

株式会社ソーシャルインパクト・リサーチ　代表取締役
慶応大学大学院修士課程修了。早稲田大学大学院環境・エネルギー研究科博士課程、日本合同ファイナンス（JAFCO）、ソフトバンクインターネットファンド　ファンドマネジャー（ソフトバンクグループでナンバーワンのトラックレコード）、ウィットキャピタル　ITセクターアナリスト、HSBC銀行　投資銀行部門　アソシエイトダイレクター、三菱UFJキャピタル　シニアアナリスト、を経て平成22年に株式会社ソーシャルインパクト・リサーチを設立。

▼お問い合わせはこちら
https://forms.gle/zBCKryFuiVSZY4neA

PR TIMESプレスリリース詳細へ