TOPPAN、多言語同時通訳配信システムにおける通訳内容の最適表示の実証を実施

プレスリリース発表元企業:TOPPANホールディングス株式会社

配信日時: 2023-12-12 10:07:13

講演やシンポジウムの登壇者の自動同時通訳内容を、より分かりやすい表示で適切に参加者に届ける実証実験を「SEMICON Japan」にて実施

TOPPANホールディングスのグループ会社であるTOPPAN株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:齊藤 昌典、以下 TOPPAN)は、「2025年日本国際博覧会(以下、大阪・関西万博)」での活用が予定されている多言語同時通訳配信システムの、最適な表示に関する実証実験を、「SEMICON Japan」 (主催:SEMI、会場:東京ビッグサイト、会期:2023年12月13日(水)~15日(金))で実施します。



TOPPANグループは大阪・関西万博における自動翻訳システムでの協賛が決定しています。今回、大阪・関西万博での活用を想定して、海外からの講演者や来場者が多く訪れる「SEMICON Japan」での講演やシンポジウムなどにおいて、登壇者の発話内容をAI技術によって自動同時通訳した結果を、会場の大型スクリーンや参加者のスマートフォンに字幕表示します。これらの会場やスクリーンのサイズ、デバイスなどにあわせた文字のサイズや表示スピードなど、適切な表示を検証する実証実験を行い、最適な仕組みの構築を目指します。
なお、本実証実験は、総務省の委託事業である「多言語翻訳技術の高度化に関する研究開発(※1)」において研究開発中の同時通訳エンジンを活用し、同研究開発のメンバーであるヤマハ株式会社(本社:静岡県浜松市、代表執行役社長:中田 卓也、以下 ヤマハ)と連携して実施するものです。

■本実証実験のイメージ
[画像1: https://prtimes.jp/i/33034/1300/resize/d33034-1300-a75ea93883333ee43aee-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/33034/1300/resize/d33034-1300-efdda0233ab75f8de6cf-1.jpg ]


■ 本実証実験の背景
2025年に開催される大阪・関西万博では、海外からの来場者などの対応において、多言語翻訳技術に対する極めて大きなニーズが寄せられており、適切な翻訳や、通訳字幕の文字のサイズや表示スピードなどのユーザインターフェースによって、聞き手に正しい翻訳結果を届ける必要があります。
このような中でTOPPANは、本実証実験において、登壇者およびシンポジウム参加者などにとっての最適な翻訳結果の表示を目指し、ヤマハの「SoundUD」(※2)技術とも連携して会場の大型スクリーンや参加者のスマートフォンを活用したユーザインターフェースの検証を行います。
また、他社との協業運用体制の検証も実施します。海外からの来場者などがリアルタイムでシンポジウムなどの内容を正確かつ快適に把握できる体制の構築を目指します。


■ 本実証実験の概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/33034/table/1300_1_b64790e6ca75355de0c98e872e36f7f3.jpg ]



■ 今後の展開
TOPPANは、本実証実験を踏まえ、ユーザインターフェースの改善など、多言語同時通訳配信システムの構築を進め、2024年度中の販売開始を目指します。また、同時通訳技術の社会実装を通じて多言語コミュニケーション基盤を構築し、外国人との円滑なコミュニケーションの実現を目指していきます。



■ SEMIについて
SEMI(本部:米国カリフォルニア州ミルピタス、プレジデント兼CEO:アジット・マノチャ)は、世界の3,000以上の会員企業、130万人の専門家をつなぎ、エレクトロニクス製造の技術とビジネスの発展を支援しています。SEMIの会員は、スマートで高速、強力、かつ低価格な電子製品の実現にむけた、材料、設計、装置、ソフトウェア、デバイス、サービスのイノベーションを担っています。

※1 「多言語翻訳技術の高度化に関する研究開発」
グローバルコミュニケーション計画2025の推進のため、既に実用化されている『逐次翻訳』の技術を『同時通訳』の技術にまで高度化し、ビジネス等の場面での利活用を可能にすることを目指す取り組み。
※2 「SoundUD」 ヤマハが開発・提唱し、音のユニバーサルデザインを実現するテクノロジー

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以  上

PR TIMESプレスリリース詳細へ