新NISA開始目前!トウシルアカデミー、6週連続スペシャルセミナーを実施

プレスリリース発表元企業:楽天証券

配信日時: 2023-11-08 19:45:34

- 手続きから新NISAでつくるポートフォリオ案まで、豪華講師陣とのライブセミナー開催 -

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2023年11月15日(水)19時00分より6週間連続で、2024年から始まる新NISA制度の手続きからポートフォリオ案までが学べる、「新NISAはじまるよ!6週連続スペシャルLIVE」と題したオンラインセミナーを、「トウシルアカデミー」で実施することをお知らせします。なお、本セミナーは、どなたでも無料参加が可能です。



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「新NISAはじまるよ!6週連続スペシャルLIVE」は、2023年11月6日に開始した資産づくりをサポートする学びの総合ブランド「トウシルアカデミー」主催で実施するオンラインセミナーです。2024年から始まる新NISAでの資産づくりを全力でサポートするため、2023年11月15日(水)から同年12月23日(土)まで、株式会社ウェルスペント代表取締役の横田 健一氏や、ワーママ投資家のえま氏、個人投資家のDAIBOUCHOU氏など、豪華講師陣をお招きし、新NISAの手続き方法や商品の選び方、新NISAでつくる家族全体のポートフォリオのご提案など、6週間連続で新NISAに関連するスペシャルセミナーを実施します。本セミナーは、楽天証券の口座がなくても、どなたでもご参加いただけます。

楽天証券は、新NISAを活用したお客様の資産づくりをサポートするべく、各種レポートやセミナーに加えて、以下サービスを提供しています。
投資信託・国内株式(「かぶミニ(R)(単元未満株取引)」含む)・米国株式・海外ETFの取引手数料(売買)を無料に!

「投資残高ポイントプログラム」で、毎月、対象投資信託の残高に応じてポイントが貯まる!

「新NISA積立予約」で、2024年1月から新NISAで積み立てる商品・金額・引落方法など、積立設定を事前変更できる!

現在の積立設定から、スコアアップにつながる投資信託を項目ごとに1銘柄ずつ紹介するロボアドバイザー「かんたん積立診断」を提供!

「定期売却サービス」を業界で唯一(※1)、新NISAに対応!保有している投資信託を事前に設定した内容で毎月自動的に売却。資産づくりの始まりから終わりまでをサポート!

「楽天カード」、「楽天キャッシュ」を利用して、つみたて投資枠上限(10万円/月)を、全額キャッシュレス、かつ、ポイント獲得しながら可能に!



今回、6週連続でオンラインセミナーを実施することで、いよいよ開始する新NISAを活用したいが、何から始めればいいかわからない方から、具体的な銘柄を探している方まで、多くの方に資産づくりを楽しく学んでいただける時間を提供します。

NISA口座数No.1(※2)の楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、圧倒的な商品・サービス・サポートを提供することで、お客様の資産づくりに貢献してまいります。

「新NISAはじまるよ!6週連続スペシャルLIVE」 開催概要


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(注)出演者、プログラムおよびテーマは予定であり、事前の予告なく変更になる可能性があります。
   予めご了承ください。そのほか、セミナーの詳細などについては、こちらをご覧ください:
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/nisa/seminar/#speciallive


※1:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2023年11月8日、楽天証券調べ)
※2:日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果(全証券会社)」(2023年3月末時点)および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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