72%の転職コンサルタントが「ミドル層への求人は増加する」と予測。 -「エン転職コンサルタント」コンサルタントアンケート集計結果 -

プレスリリース発表元企業:エン・ジャパン株式会社

配信日時: 2014-03-19 14:44:36

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木 孝二)が運営する人材紹介会社集合サイト『エン転職コンサルタント』(https://consultant.en-japan.com/)上で、転職コンサルタント329名を対象に、2014年の転職市場予測「ミドル層の求人動向」についてアンケート調査を行いましたので、以下概要をご報告します。



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72%の転職コンサルタントが「ミドル層への求人は増加する」と予測。
背景に、ロストジェネレーション世代の育成不足などから即戦力への期待。
ー 「エン転職コンサルタント」コンサルタントアンケート集計結果 ー
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■調査結果要約

 旧来は、35歳を過ぎると転職の選択肢が狭まる「35歳限界説」が通説でした。しかし、今回の調査からは、ミドル人材の採用意欲が今後高まるとの回答が72%に上るなど、「35歳限界説」が崩れている様子が顕著になってきました。背景には、企業内でのロストジェネレーション世代の育成不足、景気の回復基調が強まる中、成長ステージの企業において、会社の舵取りを任されるようなポジション人材の不足が示されています。

 そのためミドル層を求める企業タイプは、大手企業よりも「中堅・中小企業」、職種は「経営・経営企画・事業企画系」の需要が高まるという回答が多くなりました。ミドル層の採用は増える見込みではありますが、より主体的に成果を生み出せる即戦力の人材が求められる傾向がうかがえる結果となりました。


■調査結果概要

1:72%の転職コンサルタントが、ミドル層を対象とした求人は「増加する」と回答。

 2014年の転職市場について、72%の転職コンサルタントが「ミドル層を対象とした求人案件は“増加する”」と回答しました。
 また、ミドル層を対象にした求人案件が特に増えると見込まれる「年収帯」は、600~799万円が最多の96%、次いで「800~999万円」が73%となりました。一般的なミドル層の平均年収が463.8万円(※1)であり、今回需要が見込まれている年収帯が100万円以上高いことから、高い業務スキルを必要とする求人が増加する傾向にあることがわかります。
(※1)国税庁「平成24年民間給与実態統計調査」より30代後半~50代後半までの平均年収


2:ミドル層の求人案件が特に増加すると見込まれる業界は、「メーカー」、「建設・不動産」。

 ミドル層を対象とした求人案件が特に増加すると見込まれる業界は、「メーカー」が55%で最上位。次いで「建設・不動産」が49%、「IT・インターネット」が40%となりました。


3:ミドル層の求人案件が特に増加すると見込まれる企業タイプは「中堅・中小企業」。
職種は「経営・経営企画・事業企画系」。

 ミドル層を対象とした求人案件が特に増加すると見込まれる企業タイプは、87%のコンサルタントが「中堅・中小企業」と回答しました。48%で「ベンチャー企業」が続いています。また、求人案件が特に増加する職種については、「経営・経営企画・事業企画系」が60%で最多、次いで「営業・マーケティング系」が53%、「技術系(建築・面接・土木・プラント)」が41%となっています。
 2014年のミドル層の求人案件の傾向として、景気回復の影響を受け、成長ステージにある企業において、今後の組織を支える役割としての求人案件が増加しそうです。


4:ミドル層の転職者に対して「採用企業が求めるスキル」は、
「高いレベルでの実務遂行力」「目標や課題を自ら設定し、解決策を考える能力」。

 ミドル層の転職者に対して「採用企業が求める知識や経験」について聞いたところ、95%の転職コンサルタントが「同業界・同業種」と回答しました。「異業界・同職種」は38%、「同業界・異職種」は10%、「異業界・異職種」は4%となっており、異業種や異職種への転職はまだまだ難しい状況がうかがえます。

 また、「採用企業が求めるスキル」については、「高いレベルでの実務遂行力」が66%で最多となりました。次いで、「目標や課題を自ら設定し、解決策を考える能力」が36%となっています。ミドル層の転職では、ただ単に業務を遂行するだけでなく、目標や課題を設定・解決する能力が求められていることがわかります。


【調査概要】
■調査方法:インターネットによるアンケート
■調査対象:「エン転職コンサルタント」を利用している転職コンサルタント 329名
■調査期間: 2014年1月15日~2014年1月30日


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◆本件に関する問合せ先
エン・ジャパン株式会社 広報担当:大原・森本
TEL:03-3342-4506 FAX:03-3342-4507
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