85.3%の経営者が「社員の健康状態が生産性に影響する」と回答 一方で「健康促進プログラムを実施する」企業は、半数に満たず ~テレワーク下の社員の健康促進〜
配信日時: 2021-09-14 13:00:00
あらゆる企業にとって最大の経営資源である従業員の心とからだをサポートするウェルネス事業を展開する、心幸ホールディングス株式会社(本社:兵庫県尼崎市、代表取締役:山﨑 忠)は、東京在住で30歳〜65歳の経営者・役員109名を対象に、「経営者と健康プログラム」に関する意識調査を実施いたしました。
■本調査のサマリー
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfb0ZpbUFaRWFMSi5qcGc.jpg ]
■調査概要
調査概要:「経営者と健康プログラム」に関する意識調査
調査期間:2021年8月24日〜同年8月25日
調査方法:インターネット調査
有効回答:東京在住の30歳〜65歳の経営者・役員109名
■「テレワークを導入して社員の健康状態は悪化した」と思う経営者は約2割
「Q1.あなたの職場において、テレワークを導入してから(コロナ禍以後)社員の健康状態は悪化したと思いますか。」 (n=109)と質問したところ、「かなり思う」が5.6%、「少し思う」が18.3% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfdlRWc05vV3JXVS5qcGc.jpg ]
・かなり思う:5.6%
・少し思う:18.3%
・あまり思わない:35.8%
・全く思わない:28.4%
・コロナ禍前からテレワークを導入していた:10.1%
・わからない/答えられない:1.8%
■「社員の健康状態は仕事の生産性に関係する」と思う経営者は85.3%
「Q2.社員の健康状態は、仕事の生産性に関係すると思いますか。」 (n=109)と質問したところ、「とても思う」が65.1%、「少し思う」が20.2% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfVm5hYVVJeVVuTy5qcGc.jpg ]
・とても思う:65.1%
・少し思う:20.2%
・あまり思わない:9.2%
・全く思わない:3.7%
・わからない/答えられない:1.8%
■社員の健康を促進することのメリット、81.7%が「生産性の向上」と回答
「Q3.社員の健康を促進することにはどのようなメリットがあると思いますか。(複数回答)」 (n=109)と質問したところ、「生産性の向上」が81.7%、「発想力の向上」が56.9%、「離職率・定着率の改善」が40.4% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfeGlDVEpWQkt1dy5qcGc.jpg ]
・生産性の向上:81.7%
・発想力の向上:56.9%
・離職率・定着率の改善:40.4%
・企業負担の医療費の削減:30.3%
・企業のイメージアップ:23.9%
・採用力の強化:14.7%
・その他:8.3%
・特にない:1.8%
・わからない:0.9%
■健康促進のための具体的なプログラムを実施している会社は、半数以下
「Q4.あなたの会社は現在健康促進のための具体的なプログラムを実施していますか。」 (n=109)と質問したところ、「実施している」が45.0%、「実施していない」が49.5% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfRWVEbHNhVkJQYi5qcGc.jpg ]
・実施している:45.0%
・実施していない:49.5%
・わからない/答えられない:5.5%
■健康促進するプログラムにより社員の生産性が向上するとしたら、「利用したい」と回答した経営者は約7割
Q4で「実施していない」と回答した方に、「Q5.もし健康を促進するプログラムにより、社員の生産性が向上するとしたら、利用してみたいと思いますか。」 (n=54)と質問したところ、「非常に思う」が12.9%、「やや思う」が59.3% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfSkduVUJsd1NNYy5qcGc.jpg ]
・非常に思う:12.9%
・やや思う:59.3%
・あまり思わない:18.5%
・全く思わない:9.3%
■社内において健康プログラムを実施することが、「健康経営優良法人を取得する要素になること」を知っていた経営者は52.3%
「Q6.社内において健康プログラムを実施することが、健康経営優良法人を取得する要素になることを知っていましたか。」 (n=109)と質問したところ、「知っていた」が28.4%、「少し知っていた」が23.9% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfZGJnRm5FTmhEQi5qcGc.jpg ]
・知っていた:28.4%
・少し知っていた:23.9%
・知らなかった:47.7%
■約5割の経営者が、健康プログラムを実施するためのノウハウがある会社によるサポートに「興味」
Q4で「実施していない」と回答した方に「Q7.健康プログラムを実施するためのノウハウや知識が十分にある会社によるサポートが利用できるとしたら、興味はありますか。」 (n=54)と質問したところ、「非常にある」が7.5%、「ややある」が44.4% という回答となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfc29ZeG9uckdNSy5qcGc.jpg ]
・非常にある:7.5%
・ややある:44.4%
・あまりない:33.3%
・全くない:14.8%
■まとめ
今回は「経営者と健康プログラム」に関する調査を、東京在住で30歳〜65歳の経営者・役員を対象に実施いたしました。
まず、「社員の健康状態は仕事の生産性に関係する」と思う経営者は85.3%おり、社員の健康促進のメリットとして、85.4%が「生産性の向上」、56.9%が「発想力の向上」と回答しました。
次に、具体的な健康促進プログラムを実施している企業は半数以下であることが判明し、実施していない企業のうち、約7割が「健康促進するプログラムにより社員の生産性が向上するとしたら利用したい」と回答しました。
また、「社内において健康プログラムを実施することが、健康経営優良法人を取得する要素になることを知っていた」経営者は52.3%おり、約半数の経営者が「健康プログラムを実施するためのノウハウや知識が十分にある会社によるサポートが利用できるとしたら、興味はある」と回答しました。
テレワーク環境下において社員の運動量低下や、身体のパフォーマンス低下を感じた経営者もいるのではないでしょうか。今回の調査でも「社員の健康状態は仕事の生産性に関係する」と考える経営者が8割を超えたように、生産性の高い仕事を継続するためにも、健康促進プログラム導入は、企業にとって大きな役割を果たすかもしれません。
■従業員の満足度や生産性を高める 福利厚生サポート
あらゆる企業にとって最大の経営資源である従業員の心とからだをサポートするのが当社のウェルネス事業です。これまで多くの企業で福利厚生サービスの向上を担ってきた心幸グループだからこそ、企業の健康経営に大きく貢献することができます。施設提案などのハード面、トレーニング講習会などのソフト面、両面でご提案します。
「健康経営」とは、米国の経営心理学者のロバート・ローゼンが提唱した概念で、企業の持続的成長を図る観点から従業員の健康に配慮した経営手法のことです。従業員の健康が企業および社会に不可欠な資本であることを認識し、従業員への健康情報の提供や健康投資を促すしくみを構築することで、生産性の低下を防ぎ、医療費を抑えて、企業の収益性向上を目指す取り組みを指します。
http://www.shinko-jp.com/business/shinko-wellness/
■会社概要
会社名:心幸ホールディングス株式会社
代表者:代表取締役 山﨑 忠
所在地:兵庫県尼崎市西長洲町1丁目3番20号
資本金:5,660万円(連結)
URL :http://www.shinko-jp.com/company/
提供元:valuepressプレスリリース詳細へ
プレスリリース情報提供元:valuepress
スポンサードリンク
「心幸ホールディングス株式会社」のプレスリリース
「ビジネス全般」のプレスリリース
スポンサードリンク
最新のプレスリリース
- ハイエンドメディカルスキンケアブランド『エルツティン』が11月15日(金)~11月27日(水)まで開催される「Qoo10メガ割」に参戦!11/17 07:15
- 24/7面接プラットフォーム『Interview Cloud(インタビュークラウド)』、AIを活用した次世代型ハイブリッド面接サービスとして今秋提供開始!11/16 21:40
- 【自治体連携 デジタルノマド観光施策】観光振興および地域の経済発展を図る「那智勝浦町 × シェアウィング包括連携協定」を締結11/16 20:40
- 【児童虐待防止協会 西澤 哲 先生 特別セミナーのご案内】どのように子どもの意見・思いを聴いていくか11/16 18:45
- ファミケア、疾患・障がい児家族とサービス・商品を繋げる企業向けサービス「ブランドソリューション」を提供開始11/16 18:45
- 最新のプレスリリースをもっと見る