圧倒的な要望に応え、「ベロダイン・ライダー・ライブ!」に新たな司会者を迎え、エピソードを追加

プレスリリース発表元企業:Velodyne LiDAR, Inc.

配信日時: 2021-06-02 19:32:00

圧倒的な要望に応え、「ベロダイン・ライダー・ライブ!」に新たな司会者を迎え、エピソードを追加

今後のエピソードでは、より安全でインテリジェントな未来を形作るための自律型ソリューションの現状について探る

(米カリフォルニア州サンノゼ)-(ビジネスワイヤ) -- ベロダイン・ライダー(Nasdaq:VLDR、VLDRW)は本日、当社のデジタル学習シリーズ「ベロダイン・ライダー・ライブ!」の新エピソードについて、また自動車業界の専門家であるチャーリー・フォーゲルハイム氏を2人目の司会者として迎えることについて、発表しました。これにより多彩な目玉ゲストや新形式でシリーズを展開していきます。このシリーズは視聴者からの要望に応えるため、月2回の新エピソードで提供し、自律型ソリューションによって安全な移動とスマートな地域社会を促進するためのさまざまな方法を探っていきます。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20210602005536/ja/

Velodyne Lidar announced new episodes of its digital learning series Velodyne Lidar LIVE! The June 4 episode will feature Kat Dransfield, Vice President, Product and Digital Platform Strategy at Local Motors. Dransfield will discuss global deployment of the Olli 2.0 self-driving vehicle and building next-generation 3D-printed vehicles at the Local Motors microfactory in Knoxville, Tenn. (Photo: Velodyne Lidar)Velodyne Lidar announced new episodes of its digital learning series Velodyne Lidar LIVE! The June 4 episode will feature Kat Dransfield, Vice President, Product and Digital Platform Strategy at Local Motors. Dransfield will discuss global deployment of the Olli 2.0 self-driving vehicle and building next-generation 3D-printed vehicles at the Local Motors microfactory in Knoxville, Tenn. (Photo: Velodyne Lidar)

無料の「ベロダイン・ライダー・ライブ!」ウェビナーシリーズのエピソードに登録するには、https://velodynelidar.com/events/にアクセスしてください。

45分間のウェビナーでは、生活や地域社会、産業を変革する次世代の移動のあり方を形作っている業界専門家との対話が行われます。これまでのエピソードでは、コネクテッドカーや自動運転車両の試験走行に加え、自律型ソリューションによって交通モニタリング、モバイルマッピング、空港での手荷物取り扱いを改善する方法について見てきました。新形式ではパネルディスカッションを行い、各エピソードのトピックをさらに深く掘り下げていきます。

今後のエピソードで発題する専門家は下記の通りです。

2021年6月4日午前10:00(太平洋夏時間):カット・ドランスフィールド氏、ローカル・モーターズ、製品・デジタルプラットフォーム戦略担当バイスプレジデント。ドランスフィールド氏は、自動運転車両オリ2.0の世界展開や、テネシー州ノックスビルにあるローカル・モーターズの小型工場での次世代3Dプリント車両の製造について説明します。2021年7月9日午前10:00(太平洋夏時間):カミル・リットマン氏、メイ・モビリティ、ソフトウエア担当バイスプレジデント。リットマン氏は、安全かつ効率的で持続可能なシャトルソリューションによって公共交通機関の選択肢を補完する方法を探ります。2021年8月6日午前10:00(太平洋夏時間):サミーア・シャルマ氏、インテル、IoTソリューション担当グローバルゼネラルマネジャー(スマートシティーおよび交通)。ジョン・バラド、ベロダイン、事業開発担当バイスプレジデント。このディスカッションでは、インテリジェントなインフラをめぐる政策や規制のほか、スマートシティーのアプリケーションによって公共サービスを向上させ、安全性と生活の質を高める方法を探ります。2021年8月20日午前10:00(太平洋夏時間):ナターシャ・トーマス氏、MNM、飲酒運転根絶を目指す母親の会(北カリフォルニア)事務局長。トーマス氏は、飲酒運転による死亡者数をゼロにするという目標に向けた取り組みにおいて自律車両技術が果たす役割について検討します。チャーリー・フォーゲルハイム氏が、ベロダインのイベント/マーケティング担当ディレクターを務めるパメラ・ガウチと共に、シリーズの司会を務めます。フォーゲルハイム氏は、モーター・トレンド・オーディオの司会、ケリー・ブルー・ブックの編集長、JDパワー・アンド・アソシエイツのバイスプレジデントを務めるなど、自動車業界で30年以上の経験を持っています。同氏は2020年世界安全サミットで議長を務め、広範な評価を獲得しました。

ベロダイン・ライダーのサリー・フリクマン最高マーケティング責任者(CMO)は、次のように述べています。「視聴者は、自律機能がどのようにして安全かつ持続可能で利用しやすい交通機関やスマートな地域社会をもたらすのかについて、もっと知りたいと話しています。ライダーソリューションで展開されているアプリケーションは極めて多様です。『ベロダイン・ライダー・ライブ!』は今後も、世界中で意義のある方法で生活に影響を与えながら今日稼働している多くの自律型ソリューションを紹介していきます。」

ベロダイン・ライダーについて

ベロダイン・ライダー(Nasdaq:VLDR、VLDRW)はリアルタイム・サラウンドビュー・ライダーセンサーを発明して、自律技術の新時代をもたらしました。ライダーの世界的大手ベロダインは、画期的なライダー技術の幅広いポートフォリオで定評があります。ベロダインの革命的なセンサーおよびソフトウエア・ソリューションは柔軟性、品質、性能を提供し、自律走行車、先進運転支援システム(ADAS)、ロボット工学、無人航空機(UAV)、スマートシティー、セキュリティーなどの幅広い産業のニーズに対応しています。ベロダインは絶えず革新を追求することで、あらゆる人々のために安全なモビリティーを推進し、生活と地域社会を変革することに力を注いでいます。詳細情報については、www.velodynelidar.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項の定義による「将来見通しに関する記述」が含まれます。これには過去の事実を除くすべての記述が含まれますが、それに限定されず、ベロダインの対象市場、新製品、開発努力、競争に関する記述が含まれますが、これらに限定されません。本プレスリリースで、「推定する」、「予測される」、「期待する」、「予想する」、「予測する」、「計画する」、「意図する」、「考える」、「求める」、「かもしれない」、「するだろう」、「できる」、「すべきである」、「将来」、「提案する」といった言葉やその変化形、類似の表現(もしくはそうした言葉や表現の否定形)は、将来見通しに関する記述であることを特定するために使用されています。これらの将来見通しに関する記述は、将来の業績、状況、結果を保証するものではなく、多くの既知および未知のリスク、不確実性、仮定、その他の重要な要因を含んでおり、その多くはベロダインの管理が及ばないものであり、実際の結果または成果が将来見通しに関する記述で示されたものと大きく異なる場合があります。実際の結果または成果に影響を与え得る重要な要因として、COVID-19パンデミックがベロダインおよびその顧客の事業に与える不確実な影響、ベロダインが成長を管理する能力、ベロダインが事業計画を実行する能力、ベロダインの顧客が製品を商品化する能力およびそれら製品の最終的な市場での受容に関する不確実性、ライダーに対する政府規制や政府採用に関する不確実性、ベロダイン製品が市場で受容される速度および程度、存在するもしくは利用可能になるかもしれないその他のライダーおよびセンサー関連の競合製品や競合サービスの成功、ベロダインの現在の訴訟やベロダインが関与する可能性のある訴訟、もしくはベロダインの知的財産権の有効性と強制力に関する不確実性、ベロダインの製品およびサービスへの需要に影響を与える一般的な経済および市場の状況などがあります。ベロダインは新たな情報、将来の出来事、あるいはその他の理由にかかわらず、法律で義務付けられた場合を除き、将来見通しに関する記述を更新または改定する義務を一切負いません。

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