保育士バンク!が日本保育協会の協力を得て、保育士向け動画コンテンツ「保育NEWS」をスタート!

プレスリリース発表元企業:株式会社ネクストビート

配信日時: 2021-04-19 16:49:56

~第一弾として、乳幼児の運動スキル、動き遊びに関する調査研究をオリジナル動画で解説~

累計30万人以上が登録する保育士・幼稚園教諭向け転職支援事業「保育士バンク!」を運営する株式会社ネクストビートは、チャンネル登録数5.5万人の公式YouTube「保育士バンク!チャンネル」にて、保育業界・保育士にとって有益な情報をお伝えする「保育NEWS」のコンテンツ配信をスタートいたしました。
まずは「保育NEWS」第一弾として、社会福祉法人 日本保育協会ご協力のもと、保育科学研究所が発表している調査結果に基づいたオリジナル動画を公開したことをお知らせいたします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/16431/128/resize/d16431-128-479950-0.jpg ]


【概要】
■保育NEWSとは
公式YouTube「保育士バンク!チャンネル」内で、保育業界・保育士にとって有益な「保育」に関わる情報を発信していくコンテンツ。
・第1弾配信内容
https://youtu.be/XhP9dkGIk8o

※公式YouTube「保育士バンク!チャンネル」
https://www.youtube.com/channel/UCJ22_wy-c6q76Uzi938riVA

・コンテンツイメージ
[画像2: https://prtimes.jp/i/16431/128/resize/d16431-128-463494-1.png ]


本動画は、社会福祉法人日本保育協会 保育科学研究所(※)の研究紀要『保育科学研究第10巻(2019年度)』の「低年齢児保育における動的環境の検討 ― 感覚運動発達の育ちを巡って ― 」の研究結果を基に作成しています。
この研究の詳細や、その他の保育に関する研究は、下記URLにてご覧いただけます。
https://www.nippo.or.jp/laboratory/bulletin.html

<ご参考>
低年齢児保育における動的環境の検討 ― 感覚運動発達の育ちを巡って ―
https://www.nippo.or.jp/Portals/0/images/laboratory/Bulletins/vol10/vol10-3.pdf

※保育科学研究所とは
https://www.nippo.or.jp/laboratory/



【日本保育協会 ご担当さまコメント】
当協会は、協会内にある保育科学研究所において保育に関する様々な研究を行っております。皆様に動画を視聴していただくことで、当協会ホームページに掲載されている研究事業等を広く知っていただき、保育の質向上につながることを期待しています。



保育士バンク!では、日本保育協会 保育科学研究所の調査結果を動画を用いてわかりやすく伝えることで、一人でも多くの保育士が保育現場で充実した保育が行えるよう、正しい情報提供を行ってまいります。
そして、今後も様々なソリューションを展開し、保育士確保のみならず、保育園に通う子どもたちや保護者に対する保育の質向上を支援します。

■社会福祉法人 日本保育協会について
日本保育協会は、次代を担う子どもたちの心と体の健やかな発達を支えるため、施設長、保育士など保育関係者の資質の向上と、よりよい保育環境をめざした活動を展開しています(昭和37年10月に民間保育園の発展と充実を目指して、社団法人として誕生。昭和48年10月に社会福祉法人に改組)。主に研修会の開催、保育に関する調査研究、運営相談、専門図書の出版、電話による育児相談、情報の提供を行い、会員施設と一体となって、保育施策や保育制度についての提言を行い、保育を中心とした子ども・子育て支援の充実に努めています。
https://www.nippo.or.jp/

■保育士バンク!について
「保育士バンク!」は、累計30万人(有資格者22.5万人)以上にご登録頂いている日本最大級の保育士専門の就職転職支援サービスです。北海道から沖縄まで47都道府県の求人を扱い、キャリアアドバイザーによる個別相談の他、全国で就職・転職フェアを定期開催しております。株式会社日本マーケティングリサーチ機構が実施したブランドイメージに関する調査の結果、お客様満足度/認知度/好感度の部門で1位を獲得するなど、高い支持を得ています。
https://www.hoikushibank.com/

■株式会社ネクストビートについて
「人口減少社会において必要とされるインターネット事業を創造し、ニッポンを元気にする」という理念を掲げ、2013年に創業しました。人口減少に伴い多方面に広がる社会課題に対し、「ITの力」を駆使し、子育て支援分野を中心としたライフイベント領域・グローバル領域・地方創生領域という3本柱を軸に、専門職向けの人材紹介サービスや業務支援システム、メディア事業などを展開・拡張しています。
https://www.nextbeat.co.jp
     

以上

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