日本アジア交流財団、東京大学とバニラ栽培についての協業の検討を開始

日本アジア交流財団（本社：東京都港区 代表理事：後藤巳規夫）と東京大学は、バニラ栽培における生産性を高める新しい農業技術、新種開発や収益性の高い事業創造に向け、2020年8月より共同での事業検討を開始しましたのでお知らせします。具体的な協業内容につきましては決定次第、発表の予定です。

●協業検討の目的
日本アジア交流財団、東京大学両者が保有するノウハウ、人脈等のシナジー効果により、バニラ栽培における生産性を高めるだけでなく、発展途上国の持続的発展を支援します。

●バニラについて
健康志向の高まりから天然原料への需要が伸びていることや、途上国の所得向上により嗜好品への需要が伸びていることから近年価格は急激に上昇しており、ここ5年で10倍を超える値上がりとなっている。
同じ重さの銀の価格を超えたことから、世界的に「バニラ・クライシス」とまでささやかれる事態になっている。（ディスカバリーチャンネルより）

●日本アジア交流財団について
10年以上にわたり、アジア各国への投資、ボランティア活動、技術指導などを行っている。カンボジアでは、海外NGOでは初めてカンボジア教育省認定の教科書を作成、配布した。
アジアの成長を日本の利益として取り込むだけではなく、現地へのボランティアなどで貢献することによって還元することを目指している。近年ではESG投資の一環として特に農業事業に注力している。

（日本アジア交流財団概要）
ホームページ：https://www.jaef.jp/
所在地：〒105-6027 東京都港区虎ノ門4丁目3番1号 城山ヒルズJTトラストタワー
設立：2010年11月18日
事業内容：海外事業投資、国際交流、国際支援


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