新型コロナウイルス感染拡大の影響下で「Kao 花王」「アイワイネット」など、暮らしに「役立つ」サイトの存在感高まる ~日経BPコンサルティング調べ 「Webブランド調査2020-春夏」~

プレスリリース発表元企業:株式会社日経BPコンサルティング

配信日時: 2020-06-19 11:00:00

Webブランド調査総合ランキング トップ10

図表1

図表2

株式会社日経BPコンサルティング(東京都港区)は、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2020-春夏」の結果を発表いたします。Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響等を明らかにするもので、2020年6月19日に調査報告書を発行・発売いたしました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/LL_img_215786_1.jpg
Webブランド調査総合ランキング トップ10

【調査結果のポイント】
●「Kao 花王」など、新型コロナウイルス感染拡大のなかで生活に役立つ情報を発信したサイトが高評価を獲得
●総合ランキングは「Yahoo! JAPAN」が2018-秋冬以来の首位を獲得
●一般企業編(インターネット専業企業を除く)では、「サントリー」が6回連続トップ
●スコア上昇サイト:「イトーヨーカドーのネットスーパー アイワイネット」は「製品・サービス」への関心が向上
「イトーヨーカドーのネットスーパー アイワイネット」はサイトへの再訪意向やサービスの利用意向が上昇し、「サイト・ロイヤルティ」「態度変容:製品・サービス」のスコアが大幅に上昇


■新型コロナウイルス感染拡大の影響下で、日常生活に役立つ情報発信、
企業や製品・サービスの特色を生かした継続的な発信を行ったサイトが
高評価を獲得
今回のWebブランド調査は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が全国7都府県に対し発令された2020年4月中旬に実施しました。このような非常時において、高く評価されたWebサイトの特徴として、3つの傾向が見られました。
●全体のトップとなった「Yahoo! JAPAN」を始めとする、日常生活に関する情報収集や購買行動と結びつきの強いサイトは、多くの人にとって暮らしのなかでの必要性が高まり、高評価を獲得しました。
●新型コロナウイルスが感染拡大するなかで、自社の強みを生かした適切な情報発信を行ったサイトも高い評価を得ました。例えば、一般企業サイトで第3位のスコアを獲得した「Kao 花王」は、「暮らしに役立つ衛生情報」の発信に対して好意的な意見が多く見られ、「利便性」や「信頼感」の評価が上昇しました。
●一般企業サイトで第2位となった「東京ディズニーリゾート」など、外出自粛の影響を受けた「レジャー、エンターテインメント」や「トラベル」などの業種に関するサイトであっても、高評価を維持したサイトも複数見られます。これらのサイトに共通して見られる特徴としては、サイトそのものに対する楽しさや好感の評価が高く、製品・サービスに対する利用意向を維持している点があります。自由意見でも、「見ているだけで楽しい」「新型コロナウイルスの影響が収まったら行ってみたい」といったコメントが多く見られました。


■総合ランキング第1位「Yahoo! JAPAN」はキャンペーン利用や
サイト接触による「行動喚起」の評価が上昇
調査対象500サイト中の総合ランキング第1位となったのは、「Yahoo! JAPAN」。2018-秋冬調査以来の首位を獲得しました。第2位は「楽天市場」で、「Google」が第3位となりました(図表1)。

図表1: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/img_215786_2.jpg

第1位の「Yahoo! JAPAN」のWebブランド指数(WBI)は、前回106.6ポイントから11.7ポイント増の118.3ポイント。個別の指標を見ると、「態度変容:製品・サービス」「行動喚起」「態度変容:企業活動」のスコアが大きく上昇し、WBIを押し上げました。最も上昇幅の大きかった「行動喚起」では、キャンペーンコンテンツやメールマガジン、会員専用ページの利用に関する得票率が前回を上回りました。また、好印象を持ったコンテンツに関する自由意見を見ると、ニュースコンテンツへの言及が多くあります。本サイトは、生活に密接に関わるサービスを幅広く展開しており、購買や情報拡散など実際の行動との結びつきが強いサイトといえます。
調査の実施が4月中旬であったことから、評価上昇の背景として、新型コロナウイルス感染拡大に伴う情報収集・拡散や購買などで、日常生活における本サイトの存在感が高まったことが考えられます。



■一般企業サイト編は「サントリー」が6回連続で首位を獲得
一般企業サイト(インターネット専業企業サイトを除く)のトップ3は、「サントリー」「東京ディズニーリゾート」「Kao 花王」(図表2)。

図表2: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/img_215786_3.jpg

第1位の「サントリー」はWBIが前回のスコアから8.9ポイント減の84.3ポイントで、500サイト中での全体順位は第6位でした(図表3)。6つの個別指数すべての評価が下降しWBIが落ち込んだものの、キャンペーンコンテンツや会員ページなどの利用に関する「行動喚起」、製品・サービスへの関心や利用意向を示す「態度変容:製品・サービス」の2項目はともに80ポイントを超えるスコアで、サイトの特色を維持したといえます。

図表3: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/img_215786_4.jpg

第2位は「東京ディズニーリゾート」で、WBIは前回から0.9ポイント減の73.7ポイント(図表4)。前回評価の高かった「態度変容:企業活動」はさらに2.9ポイント上昇し89.0ポイントと極めて高い評価を獲得しました。調査期間中は休園中であったものの、「見ているだけで楽しい」「行ってみたくなる」といった自由意見が多く、Webサイトを通じて企業活動への興味・関心や好感の評価を得ていることが伺えます。

図表4: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/img_215786_5.jpg


■「イトーヨーカドーのネットスーパー アイワイネット」は
「態度変容:製品・サービス」で製品・サービスへの関心が上昇
前回から今回にかけてスコアが大きく上昇したサイトのトップ3は「イトーヨーカドーのネットスーパー アイワイネット」「ニッスイ」「野村證券」となりました(図表5)。「イトーヨーカドーのネットスーパー アイワイネット」は前回から12.7ポイント増の52.7ポイント(図表6)、「ニッスイ」は12.4ポイント増の67.9ポイントとなりました。

図表5: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/img_215786_6.jpg
図表6: https://www.atpress.ne.jp/releases/215786/img_215786_7.jpg

「イトーヨーカドーのネットスーパー アイワイネット」のスコアを見ると、「サイト・ロイヤルティ」「態度変容:製品・サービス」「態度変容:企業活動」の3項目が大幅に上昇し、WBI上昇を牽引しました。項目別にみると、「態度変容:製品・サービス」の「運営主の製品・サービスを購入または導入したい」の上昇幅が大きくみられました。また、サイトそのものに対する「リピート(再訪)意向あり」の評価が前回から上昇しました。自由意見では、「家から出られないときに使いたい」「今は利用していないが、今後は使ってみたい」などの意見が見られ、新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛による影響で、ネットスーパーへの関心が高まったことが伺えます。


今回の調査結果から、消費者にとって必要な情報を適切に発信すること、また、Webサイトそのものを企業や製品・サービスの特色や魅力を表すツールとして活用し、継続的に情報を発信することが、企業や製品・サービスに対する好感や、興味・関心の喚起につながることが伺えます。企業のマーケティングや広報活動におけるサイトの貢献度を本調査で確認し、顧客接点の改善やブランド力の強化に、ぜひお役立ていただきたいと思います。


※ランキング表中のサイト名表記は、トップページのタイトルによるサイトの正式名称。


■Webブランド調査について
(URL: https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/solutions/web-brand/ )
調査目的 :Webサイトのブランド力を測定し、企業や団体の
Webにおけるブランド・コミュニケーション戦略の成果を
定点観測する
調査手法 :インターネット調査
調査対象 :全国、20歳以上のインターネット・ユーザー
(日経BPコンサルティングの提携調査会社の調査モニター)
有効回答数 :35,448件
調査対象ブランド:企業や団体が運営する日本の主要500サイト
調査実施期間 :2020年4月10日(金)~4月16日(木)
※半年ごとに年2回実施(春夏:4月、秋冬:10月)
調査企画・実施 :日経BPコンサルティング


■日経BPコンサルティング
日経BP全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)


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