こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーター馬渕磨理子の「住信SBIネット銀行の気になるレポート」です。
01/08 15:54
新規買いは原資産の株価上昇が目立つ東京エレクトロン<8035>プット233回 2月 32,000円を逆張り、ダイキン工業<6367>コール129回 2月 22,000円を順張り、ファーストリテイリング<9983>プット258回 2月 65,000円を逆張りで買う動きなどが見られる。
01/08 11:01
日本生産性本部によると、2019年の日本の時間当たり労働生産性は47.9ドル（就業1時間当たり付加価値）と、OECD加盟37ヵ国中21位であった。
01/08 10:07
新規買いは原資産の株価上昇が目立つ日本電産<6594>プット121回 2月 8,500円を逆張り、サイバーエージェント<4751>コール143回 1月 7,000円を順張りで買う動きや、原資産の株価下落が目立つソフトバンクグループ<9984>コール554回 1月 9,000円を逆張りで買う動きなどが見られる。
01/07 10:54
2020年7月より政府の観光支援事業「Go Toトラベル」が実施されたが、11月頃からの新型コロナウイルス感染の急増に伴い、「このGo To事業が新型コロナウイルス感染拡大の原因であるのでは」という議論が度々なされるようになった。
01/07 10:52
「コロナ論文で劣後した日本」（※1）では、新型コロナウイルス研究に関する国別動向として、日本の総論文数、被引用数が上位5ヵ国には入っていないこと、感染症論文の実績でもシェアは3％程度、順位も6～9位の間で低位で安定していることを紹介した。
01/07 10:51
米連邦準備理事会（FRB）が12月10日に発表した資金循環統計によると、9月末の家計純資産は2019年末比4.4％増の123.52兆ドルであった。
01/07 10:50
2020年12月8日、経済産業研究所が公表した「これからのグローバル化のあり方−コロナ禍や米中分断の中で日本はどうすべきか？−」では、コロナを機に世界経済の分断が進むなかで、日本は反グローバル化にどのように対応すべきかを議論している。
01/07 10:36
BIS（国際決済銀行）の「What share for gold?」は、外貨準備による金への大規模な投資がリスク・リターンの観点から正当化されるのかを検討したものである。
01/07 10:34
昨年10月に公表された中国海警法草案には、武器使用に関する規定が盛り込まれていたため、日本のマスコミからは、尖閣周辺における日本漁船への武器使用を危惧する声があげられた。
01/07 09:58
本原稿は、「南シナ海・東シナ海における米中戦略的競争(その1)【フィスコ世界経済・金融シナリオ分析会議】」の続編となる。
01/07 09:52
米国海軍協会（USNI：United States Naval Institute）は、毎月「Proceedings」という雑誌を発行している。
01/07 09:51
本原稿は、「第5次アーミテージア・ナイ報告書について（その1）【フィスコ世界経済・金融シナリオ分析会議】」の続編となる。
01/07 09:32
アメリカ・ワシントンDCにある戦略国際問題研究所（CSIS：Center for Strategic and International Studies）は、超党派の非営利政策研究機関である。
01/07 09:31
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