ダイサン、内田洋行、アドバンテスなど/本日の注目個別銘柄

2024年9月4日 15:22

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記事提供元:フィスコ


<7832> バンナムHD 3210 +96大幅続伸。SBI証券では投資判断「買い」を継続し、目標株価は4080円から4480円に引き上げた。会社側の上半期計画上方修正に加え、9月からTV放映が開始された新仮面ライダーシリーズ「仮面ライダーガヴ」も注目として、25年3月期以降の業績予想を上方修正した。今期営業利益は1542億円、前期比70.0%増を予想し、会社計画の1150億円、市場コンセンサスの1400億円程度などを上回ると。

<3196> ホットランド 2296 +63続伸。いちよし証券ではフェアバリュー2800円継続ながら、レーティングを「B」から「A」に引き上げた。「築地銀だこ」の好調に加え、酒場業態、主食業態が順調に推移すると予想、24年12月期の営業利益見通しを継続しているもよう。こうした中で直近の株価は下落しており、割安感が強まったとみている。なお、24年12月期営業利益は31億円で前期比38.7%増を予想、会社計画28億円を上回るとみている。

<2670> ABCマート 2990.5 +33.5大幅続伸。前日に8月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比11.0%増となり、30カ月連続でのプラス成長、かつ、2カ月ぶりの2ケタ成長となっている。客数が同1.2%増加したほか、客単価も同9.6%上昇している。地震や台風の影響により休業店舗や時短店舗もあったが売上は好調に推移、商品別では残暑が厳しい中でサンダルやTシャツが引き続き好調だったもよう。

<3659> ネクソン 2802.5 -131大幅反落。株主還元方針の変更を発表、減損損失を除く前連結会計年度の営業益のうち33%以上を目標に利益還元を実施する。また、ROE目標を最低限10%とし、将来的には15%を目指す。つれて、24年12月期年間配当金は従来計画の15円から22.5円に引き上げ、前期比12.5円の増配に。ただ、増配後の配当金をベースとした前日終値段階での配当利回りは0.8%と低水準で、株価押し上げインパクトにはならず。

<8783> GFA 284 +15大幅続伸。戦略的業務連携を推進している再生医療ベンチャーのルミライズが、国内における脱分化脂肪細胞の新たな製法に関する特許出願を実施したと発表している。ルミライズの研究チームでは、細胞の神経リプログラミングに重要な化合物を明らかにし、遺伝子導入フリーのヒト体細胞の神経リプログラミングシステムを開発。そのシステムでリプログラムされた神経細胞は、生体内の神経細胞と同様の機能を示したとしている。

<4750> ダイサン 600 -70急落。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は0.2億円の黒字となり、前年同期比0.4億円の収益改善となっている。ただ、据え置きの通期予想は4.5億円で前期比8倍の見通しとなっており、進捗面ではやや物足りなさも意識される。直近で株価の上昇ピッチが速まり、前日には年初来高値を更新する動きとなっていたことから、期待感の反動も強まる形とみられる。

<8057> 内田洋行 6940 -690大幅反落。前日に24年7月期決算を発表。営業利益は93.5億円で前期比10.8%増となり、第3四半期決算時に上方修正した水準の92億円をやや上回った。年間配当金は従来計画210円から220円に引き上げた。一方、25年7月期は100億円で同7.0%増を見込む。ICT関連ビジネスやオフィス投資の着実な伸長を想定している。ただ、ガイダンスはほぼ想定線とみられ、地合い悪の中で出尽くし感が先行。

<9843> ニトリHD 22000 +550大幅続伸。前日に8月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比7.8%増となり、2カ月ぶりのプラスに転じている。客単価が同1.8%低下した一方で、客数が同9.8%増加している。一部店舗では台風による影響を受けたものの、TVCM効果、エアコンキャンペーンなどの施策が奏効したようだ。なお、米経済指標の悪化を映した為替市場のドル安円高反転も、円高メリット銘柄として本日は買い材料につながっている。

<9749> 富士ソフト 9630 +660大幅高。米投資ファンドのベインキャピタルが同社に対し非公開化の提案をしていると発表している。同社では8月に米投資ファンドのKKRによる買収を発表しており、TOB価格8800円を意識した株価形成となっていた。今回のベインによるM&Aでは、TOB価格は9200-9300円程度とみられているもよう。今後の株式取得合戦への発展なども思惑視して、一段のプレミアムも意識されているようだ。

<6857> アドバンテス 6129 -514大幅続落。前日に米国では8月のISM製造業景気指数が発表され、8カ月ぶりの低水準だった7月の46.8から47.2に上昇したものの、市場予想の47.5を下回るなど停滞状況の継続が確認された。景気後退懸念が再燃する形で前日の米株式市場は大きく売り込まれ、リスクオフの流れが東京市場にも波及した。とりわけ、SOX指数が7.7%安と急落していることで、同社など半導体関連の下げが目立つ展開に。《ST》

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