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ダイサン、リヒトラブ、トリケミカルなど/本日の注目個別銘柄
<6753> シャープ 984.1 +13.9大幅続伸。KDDIやデータセクションなどとデータセンターを運営する共同出資会社の設立に向けた協議開始で基本合意、AI向けデータセンター運営に乗り出すと伝わった。秋に稼働を停止する堺市のテレビ向けパネル工場の跡地を利用するようだ。米エヌビディアの次世代GPUを搭載したサーバーを調達し、生成AIの基盤となる大規模言語モデルの開発・運用拠点として提供していく計画のようだ。収益寄与への期待感が先行へ。
<6146> ディスコ 59990 -1500大幅反落。同社のほか、レーザーテック、ソシオネクスト、TOWAなど半導体関連の一角がマイナスサイドとなっている。先週末のNYダウは大幅上昇となったものの、ナスダックは小幅安でSOX指数は約1%の下落となっている。引き続き半導体関連の高値警戒感などは拭い切れないようだ。想定以上の好決算を発表して一段高となっていた米エヌビディアが足元で続落となっており、半導体株の様子見材料となっている。
<7975> リヒトラブ 1236 +186急騰。25年2月末株主から株主優待制度を導入すると発表している。2月末に100株以上保有する株主が対象、同社新製品または株主向け限定製品3000円相当分を贈呈するとしている。投資魅力の向上によって、中長期的な株式保有を促していくことを目的としている。先週末終値をベースとした配当・優待利回りは5.3%の水準となり、利回り妙味は高まる形となる。
<1893> 五洋建 655.5 +24.3大幅反発。プロドローンと共同で、離着水ならびに海上航行が可能な海洋観測ドローンを開発したと発表している。高精度GNSS、スラスター、測深ソナーを搭載したものとなっており、着水位置と水深はリアルタイムで把握することができるもよう。陸上からの操作で手軽に効率的に水深測量、波浪観測を行うことが可能となるようだ。業績寄与への期待感が先行する展開に。
<4750> ダイサン 656 +100ストップ高。先週末に24年4月期の決算を発表、営業利益は0.6億円で前期比1.2億円の改善となり、従来計画0.1億円の赤字から一転黒字着地となっている。価格改定効果が前倒しで寄与したもよう。また、25年4月期は4.5億円で同8倍の大幅増益見通し。価格改定効果や次世代足場「レボルト」を中心とした仮設材のレンタル事業の貢献などを見込んでいるもよう。
<4813> ACCESS 1440 +57大幅反発。先週末に第1四半期決算を発表、営業損益は8.9億円の赤字で前年同期比12.4億円の損益悪化となっている。ただ、前年同期におけるネットワーク事業での大型受注の反動が損益悪化の主因であり、もともと上半期は16.3億円の大幅赤字計上を見込んでいたことからも、ネガティブなサプライズは限定的となっている。過度な短期業績に対する警戒感が後退する形にも。
<4369> トリケミカル 3885 -485急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は6.6億円で前年同期比24.0%減となっている。据え置きの上半期計画は16.4億円で同49.0%の大幅増益となっているため、想定以上の低調スタートと受けとめられる状況のようだ。日本や台湾、韓国向けの売上が減少する形に。なお、前四半期比較では増収増益、営業利益は27.6%の増益となっている。
<6927> ヘリオスTH 553 +80ストップ高比例配分。RSテクノロジーズ<3445>が完全子会社化を企図してTOBを実施すると発表、同社では株主への応募推奨は行っていないが、賛同の意見は表明している。TOB価格は825円とし、先週末終値に対するプレミアムは74.4%の水準で、TOB価格にサヤ寄せを目指す動きとなった。TOB期間は6月3日から7月12日までとされている。なお、RSテクノも本日は買い先行の動きとなっている。
<6704> 岩崎通 784 +100ストップ高比例配分。あいHD<3076>を株式交換関連親会社とする経営統合を行うと発表している。株式交換に係る割当比率は1:0.6、株式交換は10月1日を予定している。あいHDの先週末終値をベースにすると、理論株価は1479円となり、同社の先週末終値の2.16倍の水準となる。割当比率にサヤ寄せする動きとなっている。なお、経営統合によるプラス効果を期待して、あいHDも本日は買い先行の展開に。
<9099> C&FロジHD 5570 +705ストップ高比例配分。SGHDがTOBの実施を正式に発表、同社では賛同の意見を表明している。TOB価格は5740円で先週末終値に対するプレミアムは18.0%となり、同価格へのサヤ寄せを目指す動きが優勢となっている。同社にはもともとAZ-COM丸和が1株3000円でTOBを行っていたが、ホワイトナイト的な役割として同社もTOBに乗り出すことが先に伝わっていた。《ST》
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