古河電工、ケイアイスター、スクエニHDなど／本日の注目個別銘柄

＜4186＞ 東応化 3931 -503急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は58億円で前年同期比7.4％増となったが、65億円程度のコンセンサスを下振れている。研究開発費の増加などが想定比下振れの背景とみられる。通期予想は268億円、前期比18.0％増を据え置き。上期計画に対する進捗率が高いことで下振れ懸念は乏しいだろうが、市場予想は300億円程度の水準であり、ややコンセンサスは切り下がる形とみられる。

＜9684＞ スクエニHD 5268 -1000ストップ安。前日に24年3月期決算を発表。営業利益は326億円で前期比26.6％減となり、450億円程度の市場予想を下振れ。棚卸資産評価損の計上などが主因。25年3月期は400億円で同22.9％増を見込むが、コンセンサスは550億円程度。また、新中計を発表したが、数値目標などには物足りなさも残るとの見方。なお、発行済み株式数の4.2％に当たる500万株、200億円を上限とする自社株買いも発表。

＜3465＞ ケイアイスター 3215 -640急落。前日に24年3月期の決算を発表している。営業利益は114億円で前期比40.8％減となり、従来計画の135億円を下振れる着地に。25年3月期は145億円で同27.6％増を見込む。緩やかな粗利益率改善を見込んでいるが、市場の期待値までには達していない状況とみられる。また、年間配当金は130円を計画で前期比50円の減配見通しとなっている。

＜5726＞ 大阪チタ 2710 +202大幅反発。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は82.9億円で前期比73.4％増となり、従来計画の75億円を大きく上回る着地に。また、25年3月期は110億円で同32.7％増の見通しとし、100億円弱のコンセンサスを上振れている。上期の国内契約価格を20％程度引き上げる方針であるもよう。なお、航空機需要の中長期的な成長見込みから、スポンジチタンの生産能力増強も検討を加速としている。

＜5801＞ 古河電工 4092 +643急騰。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は112億円で前期比27.7％減となったが、従来計画の50億円は大幅に上振れ。25年3月期は250億円で同2.2倍の見通しとしており、200億円程度のコンセンサスを大きく上回っている。下期偏重の計画ではあるようだが、全事業での改善を見込んでいるもよう。26年3月期には光関連製品の改善も見込まれるなど、今後の拡大ペースの早まりが意識されている。

＜4887＞ サワイグループHD 6361 +716一時ストップ高。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は186億円で前期比16.0％増となり、5月10日の修正値に沿った着地へ。一方、25年3月期は260億円で同39.6％増の見通し、2ケタの売上成長を見込んでおり、市場予想を大きく上回る水準とみられる。また、9月末に1：3の株式分割を実施することも発表、分割を考慮すると、25年3月期年間配当金53円となり、前期比10円弱の増配となる。

＜6278＞ ユニオンツール 4875 +300大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表している。営業利益は14.2億円で前年同期比49.2％増となり、上半期計画は従来予想の17億円から26億円、同26.9％増に、通期では37億円から55億円、前期比45.6％増にそれぞれ上方修正している。データセンターのサーバー向けパッケージ基板および高多層基板の需要が拡大しており、高付加価値工具に対する需要が急速に増加しているもよう。

＜4078＞ 堺化学 2520 +500ストップ高比例配分。前日に24年3月期決算を発表、営業益は29.4億円で前期比33.2％減と従来予想の19億円を大幅に上回った。高収益率の製品出荷が重なったことが要因。25年3月期は54億円で同83.5％増と大幅増益予想。さらに新中計を発表。27年3月期営業益は90億円を目標としている。また、株主還元方針はDOE3％を目安とすることに変更、25年3月期配当金は前期比55円増の125円を計画。

＜1802＞ 大林組 1901 +224.5急伸。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は794億円で前期比15.4％減となり、従来予想の740億円を上回っている。25年3月期は930億円で同17.2％増の見通しで、市場コンセンサスを50億円程度上振れ。国内建築の受注拡大や粗利益率の好転を見込んでいるもよう。年間配当金の目安をDOE5％程度としていることで、前期年間配当金は前期比33円増の75円、今期は5円増の80円と計画している。

＜2372＞ アイロムG 2273 +400ストップ高比例配分。MBOの実施を発表。ブラックストーン系企業のビー・エックス・ジェイ・ビー・ワンHDが完全子会社化を企図してTOBを実施、TOB価格は2800円で前日終値比49.5％のプレミアムとなっている。TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きに。豪州における競争法に基づく必要な許認可等取得まで最短で4週間程度かかる見込みであることから、6月中旬頃を目途にTOBを開始することを目指している。《ST》