日経平均1000円安だが「戎天井」も「節分天井」もアッサリ破ってきただけに調整は当然の見方

■昨年末から直近高値まで一本調子に7008円(約21%)上昇、天井破りの相場

　3月11日の東京株式市場では、全体相場が反落模様となる中で日経平均の下げ幅が後場寄り後に1000円を超え、14時にかけては1145円85銭安(3万8543円09銭)と今年最大の下げ幅になっている。

　これまで日経平均の4万円乗せなどの上げを牽引してきた半導体株がNY市場でのエヌビディア6%安などの急落を受けて大きく下げたほか、日銀によるマイナス金利解除が早ければ3月の金融政策会合(18、19日)で決定されるとの観測も出ているようで為替が円高になり、幅広い銘柄が値下がりした。

　もっとも、日経平均は昨年末の3万3464円17銭(2023年12月29日終値)から直近の高値4万472円11銭(24年3月7日、取引時間中の過去最高値)までほぼ一本調子に7008円(約21%)上げた。経験則でいう「戎(えびす)天井」(1月上旬)や「節分天井」(2月初旬)をアッサリ突き抜ける天井破りの相場となって急騰してきた。このため、株式市場関係者からは、「調整が入って当然」「半値押しの調整なら上げ幅の半分で高値から3500円前後は下げても許容範囲」といった見方が出ている。「3か月間上げっぱなしだったのだから1か月は休んでも不自然ではない」といった相場観もある。

　外部要因の中には、米トランプ氏が大統領に就いた場合の為替を取り巻く環境変化の可能性など、これまでより不確定要素が強まるファクターはあるものの、金融政策については、マイナス金利が解除されても引き続き景気配慮型の超低利が継続されるとの予想が大勢のようだ。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

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