三菱鉛筆、CMK、ベステラなど（訂正）／本日の注目個別銘柄

下記の通り修正します。
（誤）三菱鉛筆 2474 +-390
（正）三菱鉛筆 2474 +390

＜5108＞ ブリヂス 6288 -87大幅続落。16日の取引時間中に23年12月期決算を発表、その後の株価は急失速し、本日も売り優勢の展開に。10-12月期営業益は1060億円で前年同期比21.0％減となり、市場予想を300億円程度下振れた。また、24年12月期見通しもネガティブ視。純利益は3590億円で前期比8.4％増としているが、市場コンセンサスは200億円強下振れる。なお、自社株買い発表期待なども市場ではあったようだ。

＜6469＞ 放電精密 1108 +150ストップ高比例配分。同社は1月30日に三菱重工との資本業務提携を発表し、その後に株価は急伸する展開となった。提携内容としては、同社に対し発注している GTCC、航空エンジン、防衛関連等の生産設備・人材などの維持、増産要請に対する体制整備などが目的。週末には三菱重工がH3ロケットの打ち上げに成功していることで、同社にも思惑買いが向かい、高値もみ合いを大きく上振れる状況となっているようだ。

＜2788＞ アップル 364 -27大幅反落。先週末に23年12月期の決算を発表、営業利益は11億円で前期比24.7％減となり、従来予想の13.2億円を下振れる着地になっている。10-12月期の営業利益は収支均衡水準にとどまる格好に。24年12月期も9億円で同17.6％減と連続2ケタ減益の見通し。年間配当金も特別配当の5円を落とす計画となっている。想定以上の業績悪化をネガティブ視する動きが優勢となっているようだ。

＜1433＞ ベステラ 1097 +126急伸。先週末に24年1月期の業績上方修正を発表している。経常利益は従来予想の2.9億円から4.2億円に引き上げ、前期は0.9億円の赤字であった。人材採用が順調に進んだことで完成工事高が想定以上に進捗し、保険解約金の返還なども上振れ要因となったもよう。また、プラント解体の豊富な工事需要を背景として受注高は過去最高水準で推移とされており、25年1月期以降の業績期待なども高まる方向へ。

＜1377＞ サカタのタネ 3830 +315大幅続伸。先週末に固定資産の譲渡及び特別利益の計上を発表している。横浜市内の遊休資産を売却することにより固定資産売却益を特別利益に計上、それに伴い、24年5月期純利益は従来予想の80億円から155億円に上方修正している。また、発行済み株式数の1.13％に当たる50万株、20億円を上限とする自己株式の取得実施も発表、取得期間は2月19日から5月31日までとしている。

＜1821＞ 三住建設 443 +39大幅続伸。先週末に提出された変更報告書によって、旧村上ファンド系の南青山不動産の保有比率が従来の11.29％から12.54％に上昇していることが明らかになっている。引き続き、保有目的は「投資および状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としている。一段の買い増しによる需給妙味の高まり、企業価値向上策へのプレッシャーにつながることなどが材料視される形に。

＜7816＞ スノーピーク 988 +150ストップ高比例配分。MBOによって株式を非公開化する方針を固めたことがわかったと報じられている。米投資ファンドのベインキャピタルと組んでTOBを実施、TOB価格は1200円台になるとみられ、先週末終値を4割以上上回る水準とされている。アウトドア用品の需要一巡などにより業績が落ち込む中。非公開化によって構造改革を急ぐようだ。なお、会社側では非公開化を検討していることは事実としている。

＜7976＞ 三菱鉛筆 2474 +390急騰。先週末に23年12月期の決算を発表、営業利益は119億円で前期比28.2％増となり、第3四半期決算発表時に上方修正した水準の107億円を上回る着地に。24年12月期も125億円で同5.5％増と連続増益見通しとしている。中計では116億円を目標値として掲げていた。前期の期末配当金は20円予想から22円に引き上げ、年間では40円となり前期比5円の引き上げに。今期は42円配を計画。

＜6958＞ CMK 607 -142急落。657万7000株の新株発行、386万3000株の自己株処分、並びに、156万株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。トータルでの株数1200万株は、現在の発行済み株式数の19％に当たる水準となり、株式価値の希薄化が嫌気される展開となっているようだ。グループの事業拡大に伴う増加運転資金、タイ子会社の工場新設投資資金などに充当する予定のもよう。

＜7974＞ 任天堂 8356 -518大幅続落。今年後半に予定していた次世代ゲーム機の発売時期を、25年1-3月期に延期する旨を複数のゲーム開発会社に通達したと一部で報じられている。現行ゲーム機「スイッチ」がライフサイクル終盤を迎えている状況下、好景気となる次世代ゲーム機の発売が24年中に行われるとの観測が足元では高まっていた。株価も高値圏にあった中で、25年3月期の業績インパクトへの期待後退が売り材料視される格好に。《ST》