ピックルスホールディングスは24年2月期増収増益予想

(決算速報) 　ピックルスホールディングス<2935>(東証プライム)は4月14日に23年2月期連結業績を発表した。持株会社設立前のピックルスコーポレーションの22年2月期連結業績との単純比較で減収減益だった。収益認識会計基準適用、巣ごもり需要の反動減、インフレに伴う消費者の節約志向、光熱費・物流費の高騰などが影響した。24年2月期は増収増益予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は地合い悪化も影響して2月の高値圏から上値を切り下げる形となったが調整一巡感を強めている。24年2月期増収増益予想を評価して戻りを試す展開を期待したい。

■23年2月期減収減益、24年2月期は増収増益予想

　23年2月期の連結業績(22年9月1日に単独株式移転で設立した純粋持株会社が新規上場したため22年2月期実績はなし)は、売上高が410億52百万円、営業利益が15億38百万円、経常利益が16億50百万円、親会社株主帰属当期純利益が11億38百万円だった。

　純粋持株会社設立前のピックルスコーポレーションの22年2月期連結業績(売上高450億06百万円、営業利益29億42百万円、経常利益30億68百万円、親会社株主帰属当期純利益21億28百万円)との単純比較で減収減益だった。配当はピックルスコーポレーションの22年2月期実績比2円増配の22円(期末一括、普通配当20円+持株会社移行記念配当2円)とした。配当性向は24.8%となる。

　売上面では、主力の「ご飯がススムキムチ」の20g増量キャンペーンなどを実施した効果があったものの、収益認識会計基準適用、巣ごもり需要の落ち着きによる反動減、インフレに伴う消費者の節約志向などが影響した。利益面では原料野菜価格が安定的に推移し、生産効率向上も推進したが、減収影響に加えて、調味料・包装材や光熱費・物流費の高騰などが影響した。収益認識会計基準適用の影響額として、従来方法に比べて売上高が27億17百万円減少、売上原価が1億30百万円減少、販管費が26億05百万円減少、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益がそれぞれ12百万円減少している。

　なお四半期別に見ると、第1四半期は売上高が105億17百万円で営業利益が6億72百万円、第2四半期は売上高が107億91百万円で営業利益が4億99百万円、第3四半期は売上高が98億98百万円で営業利益が2億36百万円、第4四半期は売上高が98億46百万円で営業利益が1億31百万円だった。

　24年2月期連結業績予想は、売上高が23年2月期比2.8%増の422億円、営業利益が5.3%増の16億20百万円、経常利益が6.3%増の17億55百万円、親会社株主帰属当期純利益が1.0%増の11億50百万円としている。配当予想は23年2月期と同額の22円(期末一括)としている。23年2月期の22円には持株会社移行記念配当2円が含まれているため、普通配当ベースでは2円増配の形となる。予想配当性向は24.1%である。

　個人消費や原材料・エネルギーコストの動向に不透明感が強いものの、売上面は各種キャンペーンなどの販促活動、新規取引先の開拓、既存取引先の深耕などで増収を目指し、利益面は増収効果や生産効率改善効果などで増益を目指すとしている。またESGやSDGsへの取り組みも強化し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献するとしている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。

■株価は戻り試す

　なお22年12月27日付で発表した自己株式取得(上限45万株・5億円、取得期間22年12月28日～23年11月30日)については、23年3月31日時点で累計取得株式総数が27万6100株となっている。

　株価は地合い悪化も影響して2月の高値圏から上値を切り下げる形となったが調整一巡感を強めている。24年2月期増収増益予想を評価して戻りを試す展開を期待したい。4月14日の終値は1171円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS91円40銭で算出)は約13倍、今期予想配当利回り(会社予想の22円で算出)は約1.9%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1362円11銭で算出)は約0.9倍、そして時価総額は約151億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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