【株式市場特集】バラエティ豊かな21銘柄を精査、地銀・商社・素材・主力ハイテク株など

　今年1月以降に取得総額を10億円以上として自己株式取得を公表し、なおかつPBR1倍台割れを条件に該当銘柄をスクリーニングするとバラエティ豊かな21銘柄が精査された。地銀株、商社株、素材株、主力ハイテク株などであり、この株高マグニチュードはマークするところだろう。

■地銀株は最短取得期間が1カ月半で業績上方修正、増配のフルセット行も

　まず地銀株でPBR1倍割れの自己株式取得株をコード番号順にあげると、いよぎんホールディングス<5830>(東証プライム)、しずおかフィナンシャルグループ<5831>(東証プライム)、コンコルディア・フィナンシャルグループ<7186>(東証プライム)、第四北越フィナンシャルグループ<7327>(東証プライム)、京都銀行<8369>(東証プライム)、琉球銀行<8399>(東証プライム)、京葉銀行<8544>(東証プライム)となる。PER評価も7倍～8倍台を割安な銘柄が多く、京都銀行は割高だが業績上方修正と増配が並行するフルセット銘柄であり、京葉銀行は自己株式消却、いよぎんHDは増配、コンコルディアFGは神奈川銀行の株式公開買い付けを合わせて発表している。取得期間期限を3月24日までの1カ月半程度とする銘柄が3行に達し、残りは最長でも5月31日までとしている。

　商社株では三菱商事<8058>(東証プライム)が、今期2回目の業績上方修正と増配、3回目の自己株式取得を合わせて発表し、前週末16日には前回の昨年11月に取締役会決議した2回目の総額約700億円の自己株式取得を2月15日までに終了し自己株式消却の株式総数を確定させたと発表している。また住友商事<8053>(東証プライム)も、自己株式消却の同時発表で、化学商社の稲畑産業<8098>(東証プライム)も、PERは7倍台、年間配当利回りは4.4%と三菱商事、住友商事と同様にバリュー株の資格を十分に充足している。

■主力株では業績下方修正と綱引きのケースも低PER・高配当利回りでカバー

　主力株ではまず業績の下方修正したが同時発表の自己株式取得でカバーして株高反応したケースが目につく。時系列的に売り上げのみ下方修正したホンダ<7267>(東証プライム)のあと、電気興業<6706>(東証プライム)、エクシオグループ<1951>(東証プライム)、出光興産<5019>(東証プライム)と続き、業績下方修正にもかかわらずPER評価が市場平均よりも割安で年間配当利回りが市場平均を上回ることもサポートしているようで、出光興産は自己株式消却との同時発表である。素材関連では化学株の東亜合成<4045>(東証プライム)、AGC<5201>(東証プライム)、ハイテク株ではスタンレー電気<6923>(東証プライム)、シチズン時計<7762>(東証プライム)、内需関連のディフェンシブ株では東亜建設工業<1885>(東証プライム)、TSIホールディングス<3608>(東証プライム)、三井不動産<8801>(東証プライム)、ジェコス<9991>(東証プライム)とバラエティに富む。このうち三井不動産は、2月28日に540万株超の自己株式消却を予定している。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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