収益回復基調ゴルフ・ドゥの現状と、ゴルフ市場の今

　名証ネクスト市場のゴルフ・ドゥ。クラブを中心に中古ゴルフ関連用品の販売が主体（新品も扱う）。FCシステムも採用。売上高・営業損益のここ数期間の推移に興味を覚えた。

【こちらも】縮小するパチンコ市場で、関連企業の収益が好調な理由

　2019年3月期:2400万円の営業損失、20年3月期:5100万円の営業利益。そして21年3月期は2億3200万円の営業利益、前3月期は2億4400万円の営業利益。今期計画「9.9％の増収（63億円）、11.3％の営業増益（2億7200万円）、前期の復元配当5円に加え5円増配の10円配」計画。

　ゴルフ用品市場は軟化傾向が続いてきたはずだ。ならば、この収益動向はどう捉えればよいのか。

　ゴルフ市場の推移を、日本生産性本部の『レジャー白書』はこう示している。

◆1994年のゴルフ人口（コースに出てプレイをする人口）は1450万人。ここがピーク。2020年には520万人まで減少している。原因はバブル崩壊に伴うゴルフ場の減少と、ゴルファーの高齢化。ちなみにゴルフ場数のピークは2002年の2457コース、20年には2209コースに減っている。

◆コロナ禍もゴルフ市場に大きく影響した。20年4月に発令された全国緊急事態宣言では、全国の100以上のゴルフ場が一時営業停止に追い込まれた。だがその後は順調な回復基調にある。21年4月にはゴルフ場・ゴルフ練習場の利用者数は前年比50％以上も伸びた。理由としては、ゴルフは屋外かつソーシャルディスタンスを保ちながらプレイできるため比較的安全であることが指摘できる。

　頷けるが、それなりの「？」も否定しきれない。まして今後「少子高齢化」の流れの中で、「若者のゴルフ離れ」が言われ「高齢層のゴルフ、グッドバイ」が避けられないからだ。

　いずれにしてもまずは、冒頭に記したゴルフ・ドゥの決算の推移を検証しなければなるまい。正直、今後の動向まで見定めることができるまでは分析できなかったが・・・

★「プラス要因」: 矢野経済の「YPSゴルフデータ」が「21年4月から22年3月までの関連用品類販売額は数量・金額とも前年実績を上回った。特に新品ゴルフクラブへの需要が目立った」としている点は、環境面での微妙な変化が窺える。

★「上向き傾向」: 前期末の店舗数（直営+FC）は74店。売上高は全店ベース4.1％増、小売業の好不調を計る指標とされる既存店ベースも3.9％増。

★「新展開」: eゴルフ可能なシミュレーション施設併設の新業態店2カ所目が秋にはオープン。ECサイトのリニューアル。

　ゴルフ・ドゥの時価は390円水準、予想税引き後配当利回り2％強。今年の高値・安値の乖離は17％程度。好配当利回りに魅力か！？（記事：千葉明・記事一覧を見る）