よりそうの調査が示す、コロナ下の葬儀の変容の実態

　新型コロナの収束の時期は、現段階でも予測しきれない。

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　「よりそうお葬式」「よりそうお坊さん便」サイトを運営する終活ビジネス展開の企業に、よりそうがある。提携する葬祭式場は全国に約4000。2月18日、「社会問題化して約1年が経過したことを受け・・・提携葬儀社へのインターネット調査を実施。浮かび上がったコロナ禍の葬儀の実態結果」という報告を配信した。要点は以下の4つ。

（I）葬儀社の約8割は売り上げ減。新型コロナ下で1番選ばれた葬儀形式は1日葬（家族中心の少人数で告別式だけを行う）:感染拡大前（昨年2月調査時点）の葬儀のあり様は「一般葬/10.7％」「家族葬（家族中心の少人数で通夜・告別式を行う）/23.1％」「1日葬/32.3％」「火葬式・直葬（身内数名だけで式は行わず見送る）/33.7％」。これが今回の調査（1月19日～26日）では「1日葬」が41.1％にのぼり、「一般葬」は1.1％にとどまった。葬儀の小規模化が「葬儀社の売り上げ減につながったと推測される」（広報担当者）。

（II）飲食機会の減少が葬儀社経営に打撃。対策はカタログギフトと弁当:葬儀参加者・飲食機会の減少とも約9割減。通夜振る舞いや精進落としといった飲食機会が葬儀社にとって大きな収益源の1つであるなか、故人の家族の9割超が「会食の取りやめ」を希望した。

　感染防止拡大を防ぐためマスク着用「消毒液設置」と対策や「会食を取りやめ弁当の配布」を選んだ葬儀社は5割を超え、「売り上げ減を認識しながらも苦渋の決断を葬儀社は迫られた。弁当配布も控え「カタログギフト」を渡す葬儀社も見られた」（同）。

（III）「時差焼香」と取り組む葬儀社が半数超。一方「オンライン葬儀」は普及進まず:タイミングをずらして行う時差焼香を取り入れる、「密」を避けるために葬儀社が多かった。「今後ますます広まっていくと推測される」（同）。オンライン葬儀の比率が1割未満にとどまったのは、「見送る家族の高齢化/オンラインに馴染み薄」「葬儀社が収入減や衛生商品等の新たな経費増から、需要の読み切れないオンライン葬儀の設備投資に慎重な姿勢」が推測される。

（IV）葬儀の在り方どう変わる、葬儀社の声:興味深いものを拾うと・・・「葬儀は家族のみで行ったほうがよいという意識が芽生えている。1日葬であれば家族のみで問題ないという実感が強まっている」「コロナ感染症が減少しても、費用を抑える葬儀が増える。となるとリモート葬儀は普及しない」「火葬式と1日葬の間になるプランを作り、別れのケインサービスを増やす」等々。

　コロナ禍が「働き方改革」を後押しているように、葬儀の在り方にも「改革」を促しているようである。（記事：千葉明・記事一覧を見る）