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JリーグでDX副業人材が求められている理由

2020年12月28日 17:01

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 ビジネスシーンのバズワード、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」。それは、Jリーグも例外ではない。本記事では、JリーグでDX副業人材が求められる理由と、サッカークラブ経営の異質さについても紹介する。

【こちらも】東京オリンピックにJリーグも スポーツ業界で輝く副業人材

■JリーグはDX導入で観客動員増加に成功

 Jリーグは近年右肩上がりに観客動員数を伸ばしてきたが、この成功にはDXの貢献があった。NTTグループとオフィシャルテクノロジーパートナーとなったJリーグは、積極的なデータ活用によって顧客満足度を向上させた。当初はデジタルマーケティングに懐疑的な見方が強かったものの、その効果は測り知れない。

 例えば、「JリーグID」は代表的なDX導入の成功例だ。以前は、チケット購入のために使用する顧客IDが、各クラブごとに分かれていた。これを「JリーグID」として統合したことにより、顧客側の利便性が格段に向上。加えて、顧客データを活用し、顧客満足度向上にも繋げた。

 単純なデータ活用ではなく、顧客の利便性や満足度へと多角的にシナジー効果を発揮させた点は、DX導入の好例と言えるだろう。「体育会」という言葉に、旧態依然なイメージもあるスポーツ業界。しかし、Jリーグは最先端のDX導入で、業績をアップさせている。

 同時に、DX人材の需要も増加している。現在Jリーグは、全体で58のクラブが所属。これだけの数のクラブがDX人材を確保することは容易ではなく、そこで目を向けられているのが副業人材だ。最近では、清水エスパルスやサガン鳥栖、松本山雅FCなどが副業人材を募集した。

■サッカークラブの経営は異質

 サッカークラブの経営は、一般的なビジネスシーンと異なる点が多い。デロイト・フットボール・マネーリーグの統計によれば、欧州のサッカークラブの収入において、入場料が占める割合は約20%だ。大部分を占めるのは放映権料で、英・プレミアリーグで下位のクラブでは80%以上となる。

 一方、支出の大部分を占めているのは人件費だ。この人件費とは、選手獲得に要する移籍金と給料である。スペイン・FCバルセロナの2019/20シーズン収入は、世界1位となる約1,319億円。だが、支出も約1,269億円とこちらも多額だった。現在、FCバルセロナは財政問題が深刻になっている。

 イングランド2部に至っては、所属する80%のクラブが赤字経営という信じがたい状況だ。その理由は、1部リーグの放映権料にある。昇格すると得られる莫大な放映権収入を目指し、下部のクラブは危険なギャンブルに人件費をつぎ込んでいるのだ。

 Jリーグによれば、J1クラブの平均収入の内、最も多いのは40%以上を占めるスポンサー収入である。入場料は全体の20%ほどと欧州と変わらないが、放映権料の差はコロナ禍で大きな違いとなっている。

 欧州では放映権料を得るため、コロナ禍でも無観客でリーグ戦を再開した。Jリーグも段階的に観客を増やしながらリーグを再開したが、観客動員の増加を目指してきただけに、新型コロナのダメージは大きい。最近では、J2の東京ヴェルディやJ1のサガン鳥栖が深刻な経営難に陥っている。

 サッカークラブの経営はこのように異質だが、だからこそ幅広い知見を持った人材を求めているのである。副業で挑戦するなら、エキサイティングな体験となるだろう。(記事:西島武・記事一覧を見る

関連キーワード副業清水エスパルスサガン鳥栖松本山雅FC

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