企業の人事担当者がオンライン英会話研修に期待する効果は?　全研調査

　新型コロナウイルス後、以前にも増して関心が高まるオンライン英会話研修に企業の人事担当者が期待するものは、「聞く」スキル。このような結果が、企業の人事責任者・担当者111名を対象に行われた調査から明らかになった。

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　この調査は、「英会話スクールリンゲージ」などを運営する全研本社が8月中旬にインターネットで行ったもの。企業におけるオンライン英会話研修の導入状況などの実態を浮き彫りにしている。

■コロナ後オンライン商談が増加した企業は約2割

　対面、オンラインを問わず一般に英語商談や打ち合わせを行う企業数は、コロナ後も増加傾向にある。「新型コロナウイルス前と比較して海外や国内での英語商談や英語打ち合わせ数が増加したか」という質問には、18％が「大きく増加」または「増加」と回答。「減少（5.4％）」、または「大きく減少（6.3％）」という回答を上回った。

　一方、「英語商談や打ち合わせは行わない」、「わからない」という回答は40名（36.1％）だった。

■オンライン特化型研修の導入を検討

　社員への英語学習プログラムの導入状況は、「導入している」が30.6％。「導入していないが、検討している」という回答も15.3％で、4割以上の企業は社員への英語研修に前向きであることがわかる。

　社内で英語研修を導入しているか、検討していると回答した51名に、オンラインでの英語商談に特化した研修を導入したいか尋ねたところ、43.1％が「とても導入したい」と回答。「導入したい」（31.4％）を加えると、英語研修に前向きな人事担当者の4人に3人はオンライン特化型研修を希望しているという結果になった。

　さらに「すでに導入している」という回答も20％近くあり、企業におけるオンライン特化型英語研修への関心の高さがうかがえる。

■期待するスキルは「質問、確認」

　オンライン英会話研修を「すでに導入している」、「とても導入したい」、「導入したい」と回答した48名に、期待する効果を質問したところ、聞くスキルへの関心が高いことがわかった。

　最も回答が多かったのは「相手の話の途中で質問、確認するスキル」の70.8％。「会話をスムーズに運ぶアクティブリスニングスキル」も43.8％にのぼった。企業の人事は、商談相手の考えを正確に把握する能力の向上を期待していることがわかる。

　一方、「情報を整理し、わかりやすく伝えるスキル」は56.2％、「自分の意見を、論理的に説得力をもって述べるスキル」は22.9％だった。オンライン英語研修には、自主的な表現に関するスキルの向上はそれほど求められていないようである。（記事：ベルリン・リポート・記事一覧を見る）