2017年家電売上は2兆3479億円と2年連続プラスに　日本電機工業会発表

　日本電機工業会が発表した民生用電気機器の2017年出荷実績は、ルームエアコンの買い替え需要などを受けて、2年連続で前年を上回ったことが分かった。

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■トースター、電気ストーブなどが好調

　24日、日本電機工業会(JEMA)が、2017年12月度および2017年(歴年)における民生用電気機器(家庭向けの電化製品)の国内出荷実績を発表した。12月度の国内出荷実績は2,183億円。これは前年同月比96.3%となり、10月から3カ月連続で前年同月比マイナスとなった。

　金額ベースで昨年と比較して伸びたものは、トースター(12月度売上約19億円、前年同月比126.2%、以下同じ)、電気温風機・電気ストーブ(約28億円、118.3%)、加湿器(約17億円、115.6%)、電子レンジ(約136億円、107.1%)などがある。

　一方、昨年から売上を減らしたものは、電気アイロン(約4.8億円、63.6%)、電動歯ブラシ(約13億円、76.0%)、除湿機(約7億円、76.9%)、ヘアドライヤー(約37億円、85.0%)などだ。

■前半の貯金で通年プラスに

　2017年通年の売上は2兆3,479億円。これは前年比102.0%で、2年連続の前年比プラスとなっている。

　資料に「安定した買替え需要に支えられ、省エネ製品・高付加価値製品が堅調に推移」とあるように、2017年は単月ベースで1月から前年を上回ってきた。特に、5月(前年同月比108.1%)、6月(同109.5%)は大きく伸びたため、10月(同95.1%)、11月(同88.9%)、そして12月(同96.3%)と最後の3カ月が前年を下回ったものの、通年で2016年を上回っている。

■ルームエアコンが好調を維持

　2017年の売上で大きく伸びた商品は、トースター(2017年売上約116億円、前年比106.9%、以下同じ)、加湿器(約65億円、105.9%)、電気温水器(約165億円、105.0%)、ルームエアコン(7,232億円、106.2%)などがある。

　ルームエアコンは、「消費者の省エネ製品への関心は継続」(資料より)したことから大きく売上を伸ばしたようで、「過去最高を記録した2013年に次ぐ高い水準となった」(同)とある。

　その他個別のコメントとして、「(電気冷蔵庫は)少人数世帯の増加もあり、容量別構成比では400L以下の中・小型タイプの構成比がやや拡大」、「全自動洗濯機は、まとめ洗いや大物洗いへのニーズが高まり大容量へとシフト」、「全体の約7割を占める『オーブンレンジ』も堅調ながら、『単機能レンジ』の出荷が増加」のように、生活環境の変化を伺わせるものがある。

■ジャー炊飯器が売り上げ減少

　反対に前年を大きく下回ったものは、ホットプレート(約81億円、92.2%)、ジャーポット(約138億円、92.2%)、電気アイロン(約61億円、91.6%)、電気カーペット(約47億円、92.8%)などだ。

　先に書いたように、トースターが伸びる一方で、ジャー炊飯器が12月度売上は約137億円(前年同月比93.8%)、2017年売上は約1,154億円(前年比93.4%)と減らしている。これは月次ベースで6カ月連続のマイナスとなり、年次でも2年連続のマイナスだ。

　農林水産省の資料によれば、日本人1人が1年間に食べる米の量は、昭和40年頃に100キロを超えていたものが、近年では60キロ以下にまで減っている。消費量が落ち込むのに加えて、冷凍おにぎりや冷凍チャーハン、さらには白米パックなど調理済みの米飯食品も増えている。ジャー炊飯器の売り上げ減少も当然なのだろう。（記事：県田勢・記事一覧を見る）