馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術（13）資金が流入している業種から個別銘柄をスクリーニング

*14:26JST 馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術（13）資金が流入している業種から個別銘柄をスクリーニング
皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。

『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、様々な投資情報も交えながらお話しする連載です。今回は資金流入している業種から、さらに銘柄を探し出す方法を大解剖します。

●強い業種は『強い』
日経平均やマザーズ指数など指数全体としての相場は、外的要因や決算の出尽くしなどにより、その動向を読みにくい時が往々にしてあります。今年に入ってからは、トランプリスクや北朝鮮の地政学リスクなどにより、手掛けづらい状況に見舞われたことは何度もあることでしょう。しかし、外国人投資家の日本株の売買動向は、4月の初旬に売り越しから買い越しに転換し、5月12日には5,602億円の買い越しとなっています。足元では日本株の決算は一巡し、業績が堅調であることも再認識され、日経平均の一株当たり利益（EPS）が1,400円を超える場面も見られています。では、どういった業種に資金流入がみられるのでしょうか？今回は【レーダースクリーンとホットリストとチャート】の3つの分析ツールを活用します。

●資金流入が見られる【電気機器】
昨年の原油価格の回復から、一般的には資源関連株への資金流入が話題となっており、こちらは、引き続きモメンタムの好転セクターとして注目です。しかし、直近では、資源関連セクターの資金流入よりも、電気機器のセクターへの資金流入に注目すべきだと私は思います。その傾向に気づけたのは、マネックス証券のトレードステーションの機能のおかげです。

●1つ目【レーダースクリーン】で資金流入セクターをいち早く感じる！
トレードステーションの「シンボルリスト」の中には、東証33業種の代表的な銘柄が既に登録された一覧があります。「シンボルリスト」→「マネックス銘柄リスト」→「業種」→「33業種」で探し出せます。この代表的な銘柄をレーダースクリーンで全て表示します。これを利用すると、直近でどのセクターに資金流入が見られるかが分かります。

●2つ目【ホットリスト】でセクターから具体的な銘柄抽出方法
資金流入のセクターが確認できたら、次に知りたいのは具体例な個別銘柄です。その時に利用するのが、ホットリストです。ホットリストは自分の好きな項目で銘柄を絞り込み、ランキング化して表示されます。33業種のセクターには代表的な銘柄しか登録されていませんので、具体的な銘柄を探し出すことはできません。そこで、【レーダースクリーン×ホットリスト】の登場です。資金流入セクターの中で、特に今どのような銘柄が上昇しているかを分析します。直近では、電気機器のセクターが買われていますので、ホットリストのアクティビティで、「電気機器」を選択します。また、私は売買代金が極端に少ない銘柄は排除したいので、「売買代金10億円以上」を選択しています。

●最後に【チャート】で確認します
レーダースクリーンで資金流入が見られるセクターは「電気機器」であると確認し、次に、ホットリストで具体的な銘柄を探し出します。最後に、チャートで日足、週足、月足のテクニカル分析や、出来高の推移、などをチェックし、同時に業績の確認もします。そのため、私のワークスペースでは、「レーダースクリーン」「ホットリスト」「チャート」を並べて表示しています。数値のデータ分析だけでなく、視覚的にも見やすくして、タイミングのよい銘柄をこぼれ落とさないように工夫しています。

●直近の電気機器セクターのランキング10位
ホットリストの直近のランキングを見てみましょう。プリント配線板製造で国内首位のメイコー<6787>や、アルミ電解コンデンサーで首位の日本ケミコン<6997>、美顔器や健康機器メーカーのヤーマン<6630>、リチウムイオン電池セパレーター専業メーカーのダブル・スコープ<6619>、極小ベアリングで世界シェア6割のミネベアミツミ<6479>などがランクインしています。

電気機器セクターと言っても、次世代テレビ、IOT、5G、半導体などテーマは多岐にわたります。また、テーマを超えて好業績銘柄は引き続き注目です。今後、さらにトレードステーションで細分化した分析方法についてお話しできたらと思っています。

※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStationGroupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。

（フィスコ企業リサーチレポーター　馬渕磨理子）《DM》