「広告はテレビからネット動画へ」が鮮明に――矢野経済研究所

　インターネット広告の国内市場は、スマートフォン向けの出稿拡大を背景に増加傾向が続き、2016年度は前年度比116.0％の約1兆956億円が見込まれることが矢野経済研究所の調べで明らかになった。

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　特に目立つのがスマートフォン向け広告の伸びで、その市場構成比は13年度には2割強だったが、16年度には約51％と、PCブラウザ向け広告とほぼ同等まで拡大する見通し。背景には、スマホ利用者の増加や利用時間の拡大に伴い、広告出稿の主要媒体がスマホに移行していることが挙げられ、今後は「その中でもアプリケーション（アプリ）内における広告出稿が増加することが予測される」（矢野経済研究所）。

　また、モバイル端末の通信環境や通信速度の向上を背景に動画の視聴者が増えていることから、各企業ともに動画広告に注力する動きが顕著になっている。16年度の動画広告市場規模は前年度比190.8%の866億3,000万円の見込みで、今後も大幅に拡大すると予測される。同研究所では「国内大手企業はテレビCMからネット動画広告に注力してきている。商品やサービスを訴求する運用型広告（課金式広告）として活用される傾向にあるが、企業のブランディング目的での利活用が進み、急速に拡大していく」とみている

　今後については、17年度には1兆2,600 億円、20年度には1兆8,500億円まで拡大すると予測しているという。