16年の外食市場、各業態とも微減もしくは微増で堅調に推移

2016年10月8日 21:40

印刷

記事提供元:エコノミックニュース

 富士経済は、国内14分野138業態の外食産業市場を調査・分析し、その結果をまとめた。

 それによると、料飲店は2015年が5兆5,874億円、2016年は15年比0.8%減の5兆5,423億円と見込んでいる。ファミリーレストランは15年が1兆3,295億円、16年は同0.2%減の1兆3,267億円と見込んでいる。喫茶は15年が1兆4,259億円、16年が同0.2%減の1兆4,235億円と見込んでいる。西洋料理は15年が7,695億円、16年が同1.7%増の7,824億円と見込んでいる。日本料理が15年は2兆6,385億円、16年は同0.7%減の2兆6,213億円と見込んでいる。東洋料理は15年が1兆2,495億円、16年は同0.2%増の1兆2,515億円と見込んでいる。エスニック料理は15年が1,340億円、16年が同1.2%増の1,356億円と見込んでいる。宿泊宴会場は15年が3兆7,852億円、16年が同0.2%増の3兆7,946億円と見込んでいる。

 料飲店は、2015年に幅広いメニューを提供するチェーンの需要減退が表面化し店舗数が大幅に減少した。2016年は串カツ・串揚げ専門店などを除く多くのチェーンが出店を抑えるとみられるが、前年まで不調だったチェーンの既存店が回復しているなど、市場は微減に留まるとみられる。

 ファミリーレストランは、夏場まで比較的高価格なメニューが好調で、2015年は微増となった。2016年は前年秋以降に高価格帯メニューの売れ行きが落ちたことを受け多くのチェーンが低価格メニューを投入し来店客数の回復を図っているが個人消費は依然として厳しい状況にあることから、市場は2011年以来5年ぶりに前年比マイナスになると見込まれる。

 喫茶は、喫茶店・コーヒー専門店が「コメダ珈琲店」の積極的な出店により、シニア需要を獲得しながら拡大を続けている。コーヒーショップも上位企業が引き続き積極的に出店しており拡大を続けている。しかしながら、個人経営の喫茶店減少の影響により市場は前年比マイナスが見込まれるとしている。

 西洋料理は、2015年に個人消費に陰りが見えてきたことでフランス料理が前年割れとなり、イタリア料理やアメリカ料理も伸びが鈍化したが、ステーキ・ハンバーグレストランが「いきなり!ステーキ」の急成長で二桁増となったことで、前年を上回った。

 日本料理は2015年にすきやき・しゃぶしゃぶが女性層の取り込みに成功し好調であったが、そば・うどんやすし、うなぎなどが個人店の不振により縮小したことから、マイナスとなった。2016年はすきやき・しゃぶしゃぶが引き続き好調であるが、市場全体を押し上げるには至らず、前年割れが見込まれる。

 東洋料理は2015年に焼肉テーブルオーダーバイキングが肉ブームを背景に、ファミリー層を中心とした需要を獲得したが、一般中華料理、高級中華料理の縮小により、マイナスとなった。2016年は焼肉テーブルオーダーバイキングが引き続き好調であるほか、高級中華料理で需要が回復しており、市場は微増が見込まれる。

 エスニック料理は、メキシコ料理が2015年より認知度向上や店舗数の増加で好調であり、インド料理が小規模店舗の増加が続いている。また東南アジア料理も上位企業が東京を中心に店舗数が増加していることから、2016年は拡大する見込みである。

 宿泊宴会場は、旅館が施設数の減少により縮小が続いているほか、結婚式場・宴会場も晩婚化や婚姻件数の減少に伴い低調であるが、ホテルがインバウンド需要を獲得し好調で、2016年は微増が見込まれるとしている。(編集担当:慶尾六郎)

■関連記事
勤労者世帯 収入微増も、消費はマイナス続く
16年のファストフード市場はハンバーガーの縮小がさらに進んだことで前年割れに
東名阪3圏域計の年間外食市場規模は前年度比1.9%増の4兆668億円
家飲み意識調査でわかった「家飲み増加傾向」と「家計不安」
2人以上世帯の消費支出 実質で4か月連続減少

※この記事はエコノミックニュースから提供を受けて配信しています。

関連キーワード

関連記事