ポケモンGO、人気持続のための次なる方針は?

　勢いの止まらないように見えるポケモンGOだがその人気にも少しずつ陰りが見え始めている。ウォークインサイトの提供するリアル店舗の顧客傾向分析サービス「ウォークインサイト」による、ポケモンGOが店舗前通行量に与える影響とその持続期間についての追加分析を行った。

　店舗Aの前の交通量が、ポケモンGOリリース直後の第一回目(7月24日)の調査と第二回目(8月15日)の調査でどう変化したかを比較。実測値で前回2800人で従来交通量比で+1,154人だったのに対して、今回は1,468人と+390人にとどまった。米調査会社Sensor TowerやSurveyMonkey、Apptopiaによる調査でもアクティブユーザーーの減少傾向が確認されており、7月半ばには全世界で4,500万人いたアクティブユーザーが、8月に入ってから1,200万人減少。現在は3,000万人程度でエンゲージメント率も緩やかに下降傾向とのこと。

　ポケモンGOは爆発的に人気が出たが、アプリやゲーム性での課題も多く指摘されていた。こうした状況のなか、ポケモンGOを開発する米ナイアンティックはアプリ・ゲーム性改善のための次なる方針を打ち出している。

　大きな方針としては、地方には都市部に比べてポケストップが少なく、ポケモンの出現頻度も低いという地域格差が存在したため、地方のユーザーが十分楽しみを得られるように地域格差を解消していくというもの。また、ポケストップの場所や数によって訪問者数増加といった恩恵を得られることが実証されているため、地方自治体などとの連携して観光客動員や復興支援に役立てる仕組みを考えているとのこと。以前から予告されているポケモンのトレード機能についても、準備に時間がかかるができるだけ早期に実現する方針。

　最近では8月23日にポケモンの強さの評価を訊ねられる機能を追加するなど、小さな改善が定期的に見られる同アプリだが、現在150種類程度のポケモンの数を徐々に追加していくといったユーザーを飽きさせないアップデートが順次行なわれる予定。ARアプリが実世界において、たくさんの人を動かして導線を変えるといった大きな影響力が示され、ポケストップの追加など企業や自治体からの要望も多く出ているだけに、同アプリの有効活用が期待される。(編集担当:久保田雄城)

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