15年度のスマホ・タブレット出荷台数は前年比2.9%増、タブレットは前年割れ＝ICT総研

　ICT総研が6日発表したスマートデバイス（スマートフォンとタブレット端末の総称）市場の調査結果によると、2015年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比2.9%増の3,794万台だった。増加率の大きかった2013年度以前と比べると伸び率は鈍化しているが、年度ベースの台数は過去最多を更新した。

　同社によると、内訳ではスマートフォンが4.8％増の2,899万台と増加したのに対して、タブレット端末は2.6％減の895万台と前年割れとなった。タブレット端末は携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが影響し、スマートフォンはMVNO格安SIMの市場が盛り上がってきたことによるSIMフリー端末の増加などが影響したと見られるという。

　今後の見通しについては、一時の急増ペースほどではないものの、フィーチャーフォン（従来型携帯電話）からスマートフォンへの買い替え需要、ノートPCからタブレット端末への買い替え需要は依然として存在しており、スマートデバイスの出荷台数は今後も増加していく見込み。同社は、2016年度は3,800万台、2019年度には4,010万台になると予想している。

　また、スマートデバイスを含むモバイル端末について、インターネットユーザー1,105人にWebアンケート調査を実施したところ、1人あたりのモバイル端末の所有台数は平均1.75台で、2015年度の同調査（平均1.6台）と比べて平均所有台数が増加した。

　所有している端末は、スマートフォンが75.6％で最多となり、フィーチャーフォン（従来型携帯電話）が23.3％、タブレット端末（WiFiモデル）が22.3％で続いた。2015年調査ではスマートフォンが59.9％、フィーチャーフォンが44.7％だったのに対して、所有率の開きが大きくなった。

　タブレット端末の合計（回線付きモデルとWiFiモデルの合計）は30.0％となり、前回の29.7％から僅かに増加した。モバイルノートパソコンの所有率は今回12.7％となっており、前回の15.8％から減少した。