PFU、未知の脅威に対応する「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」

　PFUは27日、未知の脅威にも対応してネットワークセキュリティを強化する新サービス「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」の提供を開始した。

　高度化する標的型サイバー攻撃の早期検知・分析・対策支援までを行い、顧客のセキュリティ運用の負担を大幅に軽減するとともに、専門スキル不足の解消と発見から対処までの時間を大幅に短縮する。専門知識を持ったエンジニアが24時間365日監視を行う。販売価格は監視対象1,000台あたり月額900,000円(税別)より。

　同社独自の標的型サイバー攻撃検知技術「Malicious Intrusion Process Scan」を搭載したセンサーを導入することで、従来のセキュリティ対策をすり抜ける標的型サイバー攻撃もリアルタイムに検知できる。また、発生したインシデントの分析やマルウェアの解析、複数の脅威情報の活用により、新たな攻撃手法を発見・分析することで、根本的な問題解決や対処方法の決定を支援するという。
（記事：町田光・記事一覧を見る）