海外勤務に積極的なビジネスパーソン、5年前から2倍増

　転職時に、海外勤務の可能性がある企業を目指す人が増えている。エン・ジャパン(本社・東京)によると、転職を考えている人のうち「海外勤務の可能性のある企業を積極的に選ぶ」と答えた割合は37%で、5年前(2010年:19%)から約2倍に増えた。13年の同調査(26%)と比較しても高くなっており、年々「海外勤務意向」を持つビジネスパーソンが増えているようだ。

　調査は今年6月、「エン転職コンサルタント」のユーザー1023人を対象にウェブ上で実施。「海外勤務の可能性がある会社を、転職先として選びますか?」と尋ねたところ、5年前は「避ける(絶対に避ける+できれば避ける)」が35%と3人に1人以上だったのに対し、今回調査では20%と、15ポイント減った。一方、海外を「積極的に選ぶ」と答えた人は、5年前の19%から、今回は37%と18ポイントも増えている。転職先企業で、海外へ赴任する可能性があっても構わない、むしろ積極的に選びたいという人が4割弱に達しているのだ。年代別で差は見られなかった。

　海外勤務を「積極的に選ぶ」と回答した人に理由を聞いたところ(複数回答)、30～40代は「自分の成長にプラスになるから」が約7割で最多を占める一方、50代では「海外の方が自分の経験を活かせるから」が7割で、最も多かった。年代によって、海外勤務に期待することは異なる。ただ、いずれの年代も「自分の成長」「経験を活かせる」が突出して多く、「語学力を活かせるから」は全体で36%、「将来性のある国で働きたいから」は25%と低かった。

　どこの国・地域で働きたいか尋ねたところ、最も多かったのは「東南アジア」(38%)。5年前は「中国・東アジア」が33%で最多を占めており、「東南アジア」は1割にすぎなかった。しかし今回は「東南アジア」が「中国・東アジア」を2倍近く引き離しており、大きな変化がみられる。ビジネスパーソンたちの間では、中国よりもASEAN諸国への関心が高まりつつある。

　年代別でみると、年齢が高いほど「東南アジアで働いてみたい」と答える割合が高かった。若年層では「ヨーロッパ」「北米・カナダ」との回答が比較的高く、一口に「海外勤務意向」といっても、そのイメージは若干異なるようだ。(編集担当:北条かや)

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